~東京2020オリンピック・パラリンピックで障害への理解は促進されるか~“期待”と“あきらめ”の気持ちが混ざったパラリンピック
障害者の就労支援を中心にソーシャルビジネスを展開する株式会社ゼネラルパートナーズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:進藤均)は、東京2020オリンピック・パラリンピックに向けたアンケート調査を実施しました。「東京パラリンピックを観戦したいと思うか」「東京オリンピック・パラリンピックが障害への理解の促進につながるか」を聞いた同アンケートには約500人の障害者が回答。半数以上が「観戦したいと思う」と回答した一方で、8割以上が「障害への理解の促進は限定的」と回答しており、障害への理解の促進については “あきらめ“の気持ちが強いことも明らかになりました。
株式会社ゼネラルパートナーズ
- !2018年1月24日 14時
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