50％を超える就業者が在宅勤務の利用意向をもち、テレワークのニーズ高まる～日本テレワーク協会「働き方に関する調査」より～
一般社団法人日本テレワーク協会（会長：宇治則孝、所在地：東京都千代田区、以下日本テレワーク協会）は、一般個人に対するWebアンケート調査によってオフィス以外の場所での業務の状況やテレワークの利用意向を調べました。 有効回答のうち、20～69歳までの業務でメールを使う就業者（以下、全体という）を、テレワークを行う可能性のあるワーカーとして着目しました。この層を抽出して調査結果をまとめると、「電話とメールさえあればオフィス以外で仕事ができる」「在宅勤務をしてみたい」と考える割合はそれぞれ50％を超え、ワーカーにはテレワークへのニーズが高まっているととらえました。一方で、在宅勤務を行っている割合は8.9％であり、ニーズとの間には差があることから、テレワークによる場所や時間にとらわれない柔軟な働き方は、今後更に普及していくものと考えます。
一般社団法人日本テレワーク協会
- !2015年12月17日 16時
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