【メディアアラート】意識調査：「睡眠」「運動」「食事」の健康3原則で赤信号が点滅！～特に20～30代の若手ビジネスパーソンの間で顕著な結果に～

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今年1月に「ビジネスパーソンのワーク・ライフ・バランスに関するアンケート調査」の結果報告プレスリリースを配信いたしましたが、今回は「仕事に影響が出た生活上の悩み」として、全年齢層の半数以上（53％）が「仕事に影響した（している）と回答した「健康関連」に焦点を当て、結果ハイライトをお伝えします。

EAP（従業員支援プログラム）事業を手掛けるピースマインド・イープ株式会社(以下、ピースマインド・イープ)の調査・研究機関である国際EAP研究センターは、今年1月に「ビジネスパーソンのワーク・ライフ・バランスに関するアンケート調査」の結果報告プレスリリースを配信し、ビジネスパーソンの8割近くが「仕事に影響するような生活上の悩みを抱えたことがある」と回答したことを報告いたしました。

今回は、「仕事に影響が出た生活上の悩み」として、全年齢層の半数以上（53％）が「仕事に影響した（している）と回答した「健康関連」に焦点を当て、結果ハイライトをお伝えします。

■　特に20～30代の若手ビジネスパーソンの間で、「睡眠」「運動」「食事」の3点の悩みが顕著に

・　健康関連の悩みの内訳は、上位から「睡眠に関する問題（不眠症など）」（28％）、「運動不足」（22％）、「メタボリックシンドローム／肥満」（16％）、「不規則な食生活」（14％）と続き、「睡眠」、「運動」、「食事」の健康3原則において問題をかかえていることがわかりました(図1)。

・　さらに、「睡眠に関する問題」、「運動不足」、「不規則な食生活」の3点については、20～30代の若手社員でより高い数値を示しており、40代以上のミドル層よりも、睡眠、運動、食事に起因する不健康が仕事に影響を及ぼしていると感じていることが判明しました(図2)。　なお、「メタボリックシンドローム／肥満」については、年齢層があがるにつれ、影響が出ていると回答した割合が高くなりました。

・　健康関連の悩みの解決に必要な情報を得るまでにかかった時間は、「6か月以上、または継続中」と答えた人が60％を超えており、問題解決につながる適切な情報を得る難しさが伺えます(図3)。こうした悩みの解決を後押しするためにも、情報提供サービスや個別のコーチング等を継続的に行うことが必要であると思われます。

・　なお、「会社からの提供があれば利用したい支援サービス」として、健康関連は60％近くのビジネスパーソンが「利用したい」と回答しており、(図4)、そのサービス内容の内訳として、上位から「運動・フィットネス相談」（31％）、「健康・医療相談」（28％）、「快眠サポートプログラム」（26％）と続いています（図5）。また、性別では、男性は全年齢層で約50％の人が健康関連の情報サービスを利用したいと感じていています。　その一方で、女性は若い年代ほど健康関連の情報サービスを利用したいと感じている人の割合が高く、特に、20～30代の若手女性社員の間で健康に対する意識が高いことがわかりました(図6)。

■　参考ウェブサイト

・　【意識調査】　ビジネスパーソンの8割近く、プライベートの悩みが仕事に影響（2014年1月16日発行プレスリリース）

　　http://www.peacemind-jeap.co.jp/news/release/6980.html

■　調査概要

【調査目的】　

　昨今のビジネスパーソンが抱える「仕事に影響が出た（出ている）と感じているプライベートの悩み」の事態把握と、企業の求める解決策のニーズを探る。

【調査日】　

　2013 年12 月 3 日（火）～2013 年12 月 10 日（火）

【調査方法】　

　ウェブアンケート調査

【対象】　

　当社EAPサービス導入団体の従業員