日本僑報社の新刊『日中外交関係の改善における環境協力の役割』、SankeiBizで紹介される

日本僑報社の新刊『日中外交関係の改善における環境協力の役割』、SankeiBizで紹介される

【日本僑報社発】日本僑報社の新刊『日中外交関係の改善における環境協力の役割―学生懸賞論文集』の受賞論文がこのほど、産経新聞グループの総合経済情報サイト「SankeiBiz」（サンケイビズ）で紹介された。

「日本文学翻訳のレベルアップ」と題し、拓殖大学名誉教授の藤村幸義氏が「専欄」（コラム）で取り上げたもの。

藤村氏は、同懸賞論文の2016年度の最優秀賞を受賞した「21世紀中国における日本文学翻訳の特徴」という北京第二外国語学院の大学院生の論文を紹介。論文筆者が丹念な調査・分析により見つけ出した最近の中国での日本文学翻訳における新しい傾向――「原文にできるだけ忠実な翻訳が試みられている」などという点に注目した。

その上で、「訳者ができるだけ忠実に翻訳するように心がけ始めたことで、日本社会の理解や認識がこれまでよりも進むのは間違いない。日本の言葉がそのまま中国社会に入って、日常的に使われるケースも出てこよう。日中交流が停滞する中で、日本文学翻訳のように相互理解を深めようと努めている人々がいることを忘れてはなるまい」と結んでいる。

最優秀賞を受賞した楊湘云氏の「21世紀中国における日本文学翻訳の特徴」は、若者が考える「日中の未来」シリーズの第三弾『日中外交関係の改善における環境協力の役割―学生懸賞論文集』に収められている。

■『日中外交関係の改善における環境協力の役割―学生懸賞論文集』

監修：宮本雄二（元中国大使）

編者：日本日中関係学会

出版：日本僑報社

http://duan.jp/item/236.html

2016年に日中関係学会が募集した第5回宮本賞（日中学生懸賞論文）で、最優秀賞などを受賞した15本の論文を全文掲載。

若者が考える「日中の未来」シリーズの第三弾でもある。

【内容紹介】

日中の若者がいま何を考えているか?

「宮本賞」は、日中の若者が日本と中国ないし東アジアの関係に強い関心を持ち、よりよい関係の構築のために大きな力を発揮していけるように、そのための人材発掘・育成を目的とし、2012年からスタートした。テーマは「日本と中国ないし東アジアの関係に関わるもの」と幅広く設定している。第5回での募集者は「学部生の部」で38本、「大学院生の部」で24本。中国大陸の大学からも多くの応募があった。論文のレベルも年々、高まっており、日中の若者がいま何を考えているか、存分に知ることができる。

【受賞者一覧】

最優秀賞

苑 意（東京大学）李文心（東京大学）

楊湘云（北京第二外国語学院)

優秀賞

高橋豪（早稲田大学）

王嘉龍（北京第二外国語学院）

宮嵜健太（早稲田大学)

田中マリア（早稲田大学）

李 坤（南京大学）

賈玉龍（大阪大学）

特別賞

渡邊進太郎、岡野正吾、河合紗莉亜、

橋本清汰、山口掌（日本大学）

戴岑伃（上海外国語大学）

小泉裕梨絵、原田朋子、林智英、池田真也、

伊東耕、仲井真優豪(日本大学)

岩波直輝（明治大学）

エバン・ウェルス（ウィスコンシン大学）

勾宇威（北京師範大学）

村上昂音（東京外国語大学）

【監修者紹介】

宮本雄二（みやもと ゆうじ）：1969年1969年京都大学法学部卒業後、外務省入省。

3度にわたりアジア局中国課に籍を置くとともに、北京の在中華人民共和国日本国大使館駐在は3回を数える。90年から91年には中国課長を、2006年から10年まで特命全権大使を務める。このほか、85年から87年には軍縮課長、94年にはアトランタ総領事、01年には軍備管理・科学審議官、02年には駐ミャンマー特命全権大使、04年には沖縄担当大使を歴任。現在は宮本アジア研究所代表、日中友好会館副会長、日本日中関係学会会長。著書に『これから、中国とどう付き合うか』（日本経済新聞出版社）、『激変ミャンマーを読み解く』（東京書籍）、『習近平の中国』（新潮新書）。

【編者紹介】

日本日中関係学会は21世紀の日中関係を考えるオープンフォーラムで、「誰でも参加できる」「自由に発言できる」「中国の幅広い人々と交流していく」をキャッチフレーズに掲げている。主な活動としては、①研究会・シンポジウムを随時開催、②毎年、「宮本賞」日中学生懸賞論文を募集、③ビジネス実務者による中国ビジネス事情研究会の開催、④ホームページ「中国NOW」で、中国の政治・経済などの情報を提供、⑤newsletter（年3回）の発行、などがある。会員は約450名。

※ SankeiBiz【専欄】「日本文学翻訳のレベルアップ」 拓殖大学名誉教授・藤村幸義氏

http://www.sankeibiz.jp/macro/news/170411/mcb1704110500007-n1.htm