山櫻、製品から副資材までをエシカルな素材に切り替える取り組みで 環境省 第6回グッドライフアワード「サステナブル・ビジネス賞」を受賞
総合メーカーとして名刺や封筒など、多彩な紙製品の開発・製造・販売などを手がけている株式会社山櫻(本社:東京都中央区、代表取締役社長:市瀬 豊和)は、環境省主催の第6回グッドライフアワードにおいて「サステナブル・ビジネス賞」を受賞しました。当社は『「選択してもエシカル」「選択しなくてもエシカル」、多様なエシカル製品の供給をめざして。』というテーマで応募しました。製品から副資材までを森林認証紙などのエシカルな素材に変更し、ユーザーが意識しなくてもエシカル製品を選択できる状況を創るという内容です。また、この取り組みを通して、社員が笑顔で働きがいのある会社になることを目指しています。 当社は、この受賞を機にSDGsへつながるエシカルへの取り組みを更に推進してまいります。
総合メーカーとして名刺や封筒など、多彩な紙製品の開発・製造・販売などを手がけている株式会社山櫻(本社:東京都中央区、代表取締役社長:市瀬 豊和)は、環境省主催の第6回グッドライフアワードにおいて「サステナブル・ビジネス賞」を受賞しました。
受賞内容
「選択してもエシカル」「選択しなくてもエシカル」多様なエシカル製品の供給をめざして。
取り組みの紹介
紙製品を生産するということは森林資源の消費に直結し、環境負荷をかけます。そのような避けることができない課題を解決するため、名刺、封筒、賞状用紙などに使用する素材を積極的にエシカルな素材に変更し、より多くの企業や個人が意識せずとも選択している状況を作ることが必要です。具体的には再生紙はもちろんのこと、森林認証紙を使用した森林保全に寄与する紙、東北コットンの茎を使用し製紙した震災支援の紙、フェアトレード(WFTO)の認証を受けたアフリカの貧困問題や生物多様性、森林保全にも寄与するバナナペーパー、その他間伐材を使用した紙や非木材など、様々なエシカル素材を使用した名刺や封筒を製造販売しています。また技術伝承の観点からは、手漉き和紙名刺を産地別に表示し販売することでPRの役割も果たしています。今年からは製品を梱包する段ボールも森林認証に切り替え、持続可能な社会の実現に向け今後とも取り組んでまいります。
山櫻のエシカル製品について
http://www.yamazakura.co.jp/products/paper/ecology/
山櫻の環境への取り組み
http://www.yamazakura.co.jp/about/environment/
■グッドライフアワードとは
グッドライフアワードは、環境に優しい社会の実現を目指し、日本各地で実践されている「環境と社会によい暮らし」に関わる活動や取組を募集して紹介、表彰し、活動や社会を活性化するための情報交換などを支援していくプロジェクトです。
それぞれの取組についての情報を発信することで、日本で暮らすひとり一人がライフスタイルを見直すきっかけになることを目指しています。(環境省ホームページより抜粋)
グッドライフアワードについて
https://www.env.go.jp/policy/kihon_keikaku/goodlifeaward/index.html
■サステナブル・ビジネス賞について
実行委員会特別賞のうちのひとつ「サステナブル・ビジネス賞」は、社会的課題の解決と自らの成長の両立をめざす企業の取組を表彰するものです。(環境省ホームページより抜粋)
このニュースに関するお客様のお問い合わせ先:03-5543-6311(代表)
ログインするとメディアの方限定で公開されている
お問い合わせ先や情報がご覧いただけます
添付画像・資料
添付画像をまとめてダウンロード
企業情報
企業名 | 株式会社山櫻 |
---|---|
代表者名 | 市瀬 豊和 |
業種 | その他製造業 |
コラム
株式会社山櫻の
関連プレスリリース
-
自社製品工場で使用する全ての電力をグリーン電力へ切り替え。(株)山櫻、2050年に自社のカーボンニュートラル達成へ向けて脱炭素経営の推進を目指す。
2023年6月1日 15時
-
クラウド名刺発注管理サービス「corezo(コレッソ)」新機能リリース。“Paper to web”がコンセプトの新しい名刺のカタチ「スクエア名刺」提供を開始。
2023年4月25日 17時
-
クラウド人事労務ソフト「SmartHR」とクラウド名刺発注管理サービス「corezo」がシステム連携し協業を開始
2022年10月25日 11時
-
脱プラスチックとSDGs 達成を、企業の力で加速!ビジネスシーンで欠かせないクリアファイルに新たに“紙タイプ”が登場、使用後は古紙としてリサイクルも可能
2021年3月15日 13時
株式会社山櫻の
関連プレスリリースをもっと見る