謹賀新年｜消費者 経済 総研｜年始の2023予測の発表予定

－－ 謹賀新年｜消費者 経済 総研 －－

謹んで新春をお祝い申し上げます。  
 

昨年は､弊社のリリースをお読みいただき、

誠にありがとうございました。

 

消費者 経済 総研 は、昨年令和4年において､

様々なリリースを､配信してまいりました。

 

おかげさまで､テレビ番組への出演や､

新聞･雑誌の執筆､ラジオ番組の取材と

消費者 経済 総研 の 松田 優幸 が、

昨年、各メディアに、登場させて頂きました。

 

皆さまには、この場を借りて、御礼申し上げます。

－－ 謹賀新年｜消費者 経済 総研 －－

 

■【 令和五年｜2023年 は？ 】

 

続けて新年の年始は、下記を発表予定です。

本年も､どうぞよろしくお願い申し上げます｡

－－ 謹賀新年｜消費者 経済 総研 －－

 

■【 2023予測  ｢ 漢字 ･ キーワード ｣ 】

　－　発表済み　－

 

◆令和五年の ｢漢字 一文字｣ 5選

◆2023年のトレンド･キーワード予測 10選

－－ 謹賀新年｜消費者 経済 総研 －－

 

■【 2023予測  ｢ 消費編 ｣ 】  年始に順次発表

 

◆2023予測 コト編(出来事,エンタメ,サービス)

◆2023 ファッション･トレンド予測 ベスト20

 

◆2023 スイーツ･食べ物トレンド予測 ベスト20

◆2023 お出かけスポット ベスト20

 

◆2023予測 モノ編(商品･日用品等) ベスト20

 

－－ 謹賀新年｜消費者 経済 総研 －－

 

■【 2023予測 ｢ 経済編 ｣ 】  続いて発表予定

 

◆2023 賃金･物価 の予測

◆2023 ビジネスのトレンド･キーワードは?

◆2023の GDP､賃金､株価､不動産の予測は?

■ 取材・出演の依頼

休日(年末年始)も､消費の現場の取材･被取材等で

動いていますので、休日も対応可能です。

 

消費･経済テーマの､番組での解説･出演･コメント

執筆･寄稿､講演･セミナー､取材 等々

これらのご依頼も､ご相談･ご連絡下さい。  
  
(メディア関係者･企業･法人様への対応ですので

　一般個人の方はご遠慮下さい。）

■ ｢ 消費者 経済 総研 ｣ とは

消費･商業･経済を､調査･分析し､予測します。

また企業･ビジネスの最前線も､解説しています｡

 

さらに、GDP､短観など経済指標や､

財政政策､金融政策も対象です｡

 

消費･経済の評論家の松田優幸が､

わかりやすく解説しています｡

－－－ 消費者 経済 総研 －－－

 

■【解説者 プロフィール】

  

松田優幸|消費者経済総研|チーフコンサルタント

 

◆25年間の間「個人投資家」としても､活動中  
 

株式の投資家として、

マクロ経済(金利､GDP､物価､貿易､為替)の分析や  
ミクロ経済(企業動向､決算､市場)の分析にも注力。  

◆近年は、  
消費､経済､商業､店舗､ヒット･トレンド等で､

番組出演､執筆･寄稿､セミナー･講演等で活動  
 

◆現 在は、  
消費者 経済 総研  チーフ･コンサルタント  
兼､(株)リテール エステート･リテール事業部長  

◆資格は、

　ファイナンシャル・プランナーほか

－－－ 消費者 経済 総研 －－－

 

■【松田優幸・略歴】

 

◆1986年　私立 武蔵高校　卒業  

◆1991年　慶応大学 経済学部　卒業  
 

＊経済学部４年間で、下記を専攻

  ･マクロ経済(GDP､失業率､物価､投資､貿易等)  
  ･ミクロ経済(家計､消費者､企業､生産者､市場等)

 ・労働経済学  
　　

＊経済学科 高山研究室の2年間 にて、  
 ･貿易経済学・環境経済学を研究  

◆慶応大学を卒業後、東急不動産(株)､東急(株)､

　(株)リテール エステートで勤務  

＊1991年：

　東急不動産に新卒入社し、

　途中､親会社の東急(株)に逆出向 ※ 
 　※親会社とは、広義･慣用句での親会社  
 

＊2005年：

　商業コンサルのリテールエステートに移籍  

＊東急グループでは、  

 消費経済の最前線の現場である､店舗･商業施設

 等を担当し､企画開発､運営､店舗指導､接客等で､

 消費の現場の最前線に立つ  

＊リテールエステートでは、  
 全国の消費経済の現場を調査･分析し､

 その数は､受託調査+自主調査で多岐にわたる｡  
 

 商業コンサルとして､店舗企業･約5000社を､

 リサーチ･分析したデータベースも構築  
 

 

 

■当総研​が提供する情報は、正確性･完全性等の保証はなく､利用･活用は､利活用者の自らの判断･責任であり､損害が生じても当方は一切の責任を負いません。