【勘違い対策】GDP成長率の正しい見方｜発表された率は､勘違いを招く？｜その理由とは？｜年率､前期比､季節調整､実質･名目とは？

－消費者経済総研－

ＧＤＰ成長率は次の調整で、大きな振れ幅に見える。
「3か月分を､1年分に直す」

さらに「前年同期比ではなく､前期比」や「季節調整」という調整で、わからなくなる。

政府発表も、報道も、その方法で伝える。
消費者経済総研は、実態を、わかりやすく把握できる方法を、提供

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◆７～９月期の発表
GDPの2020年7-9月期（速報）が、2020年11月16日（月） 8時50分に発表されます。
コロナ禍で、大きく傷んだ経済が、どうなったかが、注目されています。

◆前の４～６月期は？
2020年4-6月期の実質GDP成長率（2次速報）は、前期比年率マイナス28.1％でした。
「マイナス28.1%？　３割弱も、経済が落ちたのか？」と思われるかもしれません。

また「7-9月期のGDP」が、○％の成長と、発表されたら、
「○％？　もう経済が､コロナ前の水準以上に､なった？」と思われるかもしれません。

　　　→ このように、勘違いを生む可能性があります。

ＧＤＰ統計は、下記の調整によって、大きな数字に見えるのです。
「四半期(3か月分)を､1年分に直す」

さらに「前年同期比ではなく、前期比で見る」「季節調整をする」

これらの調整によって、わからなくなります。

発表主体の政府(内閣府)も、報道も、その方法で伝えています。
消費者経済総研は､実態的で、直感的で、わかりやすい方法で､ＧＤＰをお伝えします｡

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■【筆者プロフィール】
松田優幸　(消費者経済総研　チーフ・コンサルタント)

◆1986年　私立武蔵高校　卒業

◆1991年　慶応大学経済学部　卒業
＊経済学部４年間で、

　・マクロ経済学(GDP・失業率・インフレーション・投資・貿易収支等)
　・ミクロ経済学(家計・消費者、企業・生産者、取引市場等)・労働経済を専攻
　　

＊経済学科高山研究室の2年間にて、
　・貿易経済学・環境経済学を研究

◆慶応大学を卒業後、東急不動産(株)、東急(株)、(株)リテールエステートで勤務

＊1991年､東急不動産に新卒入社し、途中､親会社の東急(株)に逆出向
＊2005年､商業･消費経済のコンサル会社のリテールエステートに移籍

＊東急グループでは、
　消費経済の最前線の現場である､店舗･商業施設などを担当し、
　 各種施設の､企画開発・運営、店舗指導、接客等で、消費の現場の最前線に立つ

＊リテールエステートでは、
　全国の消費経済の現場を調査･分析し､その数は､受託調査+自主調査で多岐にわたる｡
　商業コンサルとして､店舗企業･約5000社を､リサーチ･分析したデータベースも構築

◆２５年間の間「個人投資家」としても、活動中。

株式の投資家として、マクロ経済（金利、GDP、物価、貿易、為替など）の分析や、
ミクロ経済（企業動向、決算、市場など）の分析にも、注力している。

◆近年は、
消費･経済･商業･店舗･ヒットトレンド等で､番組出演､執筆･寄稿､セミナー･講演等で活動
◆現在は、
　消費者経済総研チーフ・コンサルタント (53歳)
　兼、株式会社リテールエステート　リテール事業部長

◆資格は、