消費・経済の【3分でわかる】シリーズを開始。1997年・2014年の消費増税の影響を、わかりやすく解説
令和と平成の消費と経済を科学する「令和平成・消費者 経済 総研」(東京都新宿区、代表:松田 幸治)は、2019年5月15日(水)に、消費・経済ジャンルの様々なテーマを、わかりやすく説明する「【3分でわかる】解説シリーズ」のコーナーを、当総研の公式サイトに掲載開始しました。 第1弾として、1997年・2014年の「消費増税により、日本は、どうなったか?」を、わかりやすく解説しています。今後も、第2弾以降、消費や経済のジャンルにて、わかりやすい解説を発信していきます。 【URL】http://retail-e.com/syouhizouzei.html
【 詳 細 】
1997年の消費増税(3→5%)と2014年の消費増税(5→8%)における影響を解説しています。
消費増税により、両方とも「消費は減退」しました。
しかし、GDPに関しては、1997年の消費増税ではGDPは後退しましたが、2014年の消費増税ではGDPは成長を続けます。
なぜ、1997年増税では後退し、2014年増税では成長したか?
その理由に関して「3分でわかる解説」を掲出しています。
また、本年2019年10月に消費増税(8→10%)が、予定されています。
「今回増税では、どうなるか」の見通しのヒントになれば、と思っています。
【URL】http://retail-e.com/syouhizouzei.html
【 開始の動機 】
チーフ・コンサルタントの松田優幸は、1987年に慶應義塾大学の経済学部に入学して、4年間マクロ経済学を始めとした、各経済学を研究していました。研究し始めの時の感想は「経済学の論文や文献は、よくわからない」でした。
その後、理解が進んだ後には「よくわかった。しかしなんで、わざわざ、わかりにくい表現をするのか?」との感想を持ちました。
昨今のメディアに登場する解説でも「わかりにくい」表現は、いまだ少なくない、と感じています。
そこで「3分でわかるシリーズ」を展開することで、多くの方がたに「わかりやすく」お伝えしていく考えです。
※本リリースの内容は、予定であり、一部が変更になる場合があります。
【プロフィール】
松田 優幸 (令和平成・消費者経済総研 チーフ・コンサルタント) 経歴
*1986年 私立 武蔵高校 卒業
*1987年 慶應義塾大学 経済学部 入学
経済学部で、
・マクロ経済学(GDP・失業率・インフレーション・投資・貿易収支等)
・ミクロ経済学(家計・消費者、企業・生産者、取引市場等)・労働経済学を専攻
経済学科「高山研究室」にて、貿易経済学・環境経済学を研究
*1991年 慶應義塾大学 卒業 東急不動産(株) 入社
*1997年 親会社の東急電鉄(株)へ逆出向
消費の現場である商業施設と街づくりの計画担当
*2000年 東急不動産 復職
各種の商業施設の企画開発・運営、接客等で消費の現場の最前線に立つ。
*2005年 東急不動産から、消費・商業・経済のコンサルティングをおこなう
株式会社 リテール エステートへ移籍し14年間、
全国の消費の現場を視察・調査。その数は多岐にわたる。
*現 在 令和平成・消費者経済総研 チーフ・コンサルタント
兼 リテール エステート リテール事業部長 (51歳)
【令和平成・消費者経済総研について】
■研究所概要
名称 : 令和平成・消費者経済総研
所在地 : 東京都新宿区新宿6-29-20
代表者 : 松田 幸治
設立 : 2019年4月1日
URL : http://retail-e.com/souken.html
事業内容: 平成・令和時代における消費者経済の調査・分析・予測のシンクタンク
■会社概要
「令和平成・消費者経済総研」は、株式会社 リテール エステート内の研究部署です。
従来の「株式会社 リテール エステート リテール事業部 消費者経済研究室」を分離・改称し、設立しました。
*会社名 :株式会社 リテール エステート
*所在地 :東京都新宿区新宿6-29-20
*代表者 :松田 幸治
*設立 :2000年(本年9月で設立20年目)
*事業内容:商業・消費・経済のコンサルティング
ログインするとメディアの方限定で公開されている
お問い合わせ先や情報がご覧いただけます
添付画像・資料
添付画像をまとめてダウンロード
企業情報
| 企業名 | 消費者経済総研 |
|---|---|
| 代表者名 | 松田優子 |
| 業種 | その他サービス |
コラム
消費者経済総研の
関連プレスリリース
-
アベノミクス・サナエノミクスの内容・違いは?効果,評価,成果も簡単解説
2025年10月25日 18時
-
【自民 総裁選 候補 5人の比較】次の政権の誕生で、どうなる?
2025年10月3日 20時
-
関税15%のために、巨額80兆円? 日本の対米投資・融資を考察・解説
2025年7月26日 17時
-
【賃貸,中古,全国編 2025マンション予想その2】価格・市場動向の見通し
2025年5月5日 17時
消費者経済総研の
関連プレスリリースをもっと見る
