プレスリリース配信・PR情報サイト。利用企業数47,000社の実績で国内NO.1

詳細検索
このエントリーをはてなブックマークに追加

2017年 米国における「AI(人工知能)投資×分野別ポテンシャル」探索総調査(公開事例:115社×405枚付き)

株式会社 ESP総研

! 2017年10月30日 10時

株式会社ESP総研(東京都港区、代表取締役:村岡 正悦)は、市場調査レポート“2017年 米国における「AI(人工知能)投資×分野別ポテンシャル」探索総調査(公開事例:115社×405枚付き)”を発刊しました。

■はじめに

 

2017年度がスタートして7ヶ月が過ぎようとしているが、米国における「AI (人工知能)投資」の網羅的な探索・業種&分野セグメント別 抽出・整理・レポートに対する期待値や注目度は今まで以上に高まっている。

 

ここ(直近)1年の間、日本よりは進んでいるであろう米国において、どのような「AI (人工知能)投資(公開事例)」が生まれているのか、将来のヒントとなる個別の重要且つ先端的な事例(ビジネスの種)を集めて欲しいなど、米国における「 AI (人工知能)投資(事例)」について網羅的に調査&レポート化して欲しい!といった声が挙がっている。また、「AI(人工知能)」関連ビジネスを積極的に展開しようと計画しているベンダにとって、今後の新規市場・顧客開拓・営業提案・商品&サービス開発に役立つ(活用価値が高い)ような「米国× AI (人工知能)投資(公開事例)」について、網羅的に深堀調査&レポート化して欲しい!といった声も高まっている。

 

こうした声を受けて、ESP総研では急速に調査ニーズが高まっている“2017年 米国における「AI(人工知能)投資×分野別ポテンシャル」探索総調査(公開事例:115社×405枚付き) ” ~当該主要ベンダ(115社)を中心に、「米国× AI (人工知能)投資(公開事例)」の網羅的な調査を実施、「米国× AI (人工知能)投資(公開事例)」の徹底探索≪合計115社×405件の「米国× AI (人工知能)投資(公開事例)」を抽出・整理&集計・グラフ化≫~”をレポート化することとなった。

 

調査を担当したボリンジャーによれば、以下の通り当該調査の目的や背景、調査所感について詳細に述べているので参考にして頂きたい。

 

日本国内では、今もなおAIブームは加速している。昨年の時点ではAIのユースケースを国内・海外で調査したいとする企業が目立った。今年に入って、特に米国において、どんな分野で・どんな規模とスピードでAIが進展していくのか?数字指標を把握したい、といった要望が挙がった。そこで出てきたリクエストが分野別×「AI投資(規模)」である。こうしたリクエストに応えるべく、米国における 分野別×「AI投資(規模)」に関する調査を実施した。日本よりも一般社会におけるAIの実用化が浸透していると言われる米国において、今後どんな分野の研究開発に焦点が置かれていくかの方向性がAI投資の規模により決まって来る。

 

AI投資規模などについて 金額数字について調査し、分類をカテゴライズして表にし、集計していった。また、それぞれの企業・団体の過去5年間に公表している投資額を分野別にグラフ化した。集計軸は、投資時期の時系列×投資規模(金額)である。最後に、全体の投資額(累計)を年別にグラフ化した。

 

調査を実施してみての感想(所感)であるが、相対的にみると、医療分野で投資が旺盛であった。これはおそらく、健康の自己管理が簡単に出来る技術革新や、医師のAIによる診断援助技術や製薬会社の新薬開発技術が進んでいることが推定できる。医療分野以外にも、AI関連デバイス/サービスの需要は米国の総人口からすると莫大な数となって行くことが見込まれる。その他、B2BにおけるAIの起用と共により一層強化されたサイバーセキュリティの開発が期待されている。自動運転車、精密農業、ロボティックス、ドローン、フィンテックにおいても革新的な新技術の導入を目指し投資額が伸びている。また、一回の投資資金が複数の分野に用いられているのは、主要な分野の研究開発から産まれる副産物的技術を新たに研究開発に繋げていく傾向があるからと言える。企業・団体に関しては、ある程度の技術を産出した時点で大企業に吸収されていくケースが多く見られる。

 

当レポートは、あくまで米国市場において網羅的に調査したものである。今までにないレポートである。それは 投資時期のX軸×投資規模のY軸 を分野別にドットしたレポートだからである。昨年の投資額を比較しただけでも、今年に入って2倍、3倍に伸びている分野は少なくない。また、24分野中9割以上が右上がりの結果となっている。ここに挙げられている企業・団体の投資傾向から、米国において今後どのような方向でAIの研究開発が進展して行くかに注目し、今後を予測して行くことができる。

 

この調査報告書が米国などの海外における「 AI(人工知能)投資(公開事例)」に着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

 

■調査対象

・米国における「AI (人工知能)投資(公開事例)」分野 全般

 

■サブタイトル

~ 当該主要ベンダ(115社)を中心に、米国における「AI(人工知能)投資(公開事例)」の分野別ポテンシャル探索総調査(網羅的な調査)を実施、「 AI(人工知能)投資(公開事例)」×「分野セグメント別」の徹底探索・抽出・整理≪合計115社×405件の「 AI(人工知能)投資(公開事例)」×全種類を網羅的に抽出・整理&集計・グラフ化≫~

 

■調査方法

・弊社専門調査員によるオープンデータの収集ならびに、クローズドデータの収集、プラス弊社内データベースの活用により調査・分析を行った。

 

■調査&レポート期間

・2017年9月19日(調査開始)~2017年10月16日まで網羅的な調査を実施した。その後、レポーティング(コメント集計&分析)を実施し、2017年10月29日にコメント集計&分析ならびにグラフ化・コメント化が終了した。

 

【企画・調査・分析・レポーティング・監修・編集】

1)企画・監修・編集:ESP総研 村岡 正悦

2)調査・分析・レポーティング:Dream’s Commerce ボリンジャー 実穂子

 

■トータル・ページ数(報告書)

・44ページ *別途、公開事例は405枚

 

■目次(詳細)・URLはこちら↓

https://www.espers.co.jp/?p=9415

 

■頒価

本体価格180,000円 + 税 *CD-R(PDF)タイプ(全てカラー)

 

【会社概要】

会社名   :株式会社 ESP総研  http://www.espers.co.jp

所在地   :東京都港区東新橋2-10-10 東新橋ビル2F

設立   :1999年8月19日

代表者   :代表取締役 村岡 正悦

事業内容 :「市場調査」事業、「未来予測」事業、「映像宣伝」事業

 

◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆

窓口:ESP総研 「米国におけるAI(人工知能)投資×分野別ポテンシャル」調査部門

TEL : 03-5762-8136  FAX : 03-5762-8036

 E-mail : info@espers.co.jp



記者の方はこちら

ログインすると記者の方限定で公開されているお問い合わせ先や情報がご覧いただけます

このプレスリリースを応援している人

こちらもおすすめ!関連プレスリリース

カテゴリ一覧

企業情報

企業名

株式会社 ESP総研

代表者名

村岡 正悦

業種

その他サービス

プレスリリース情報

ジャンル

コンピュータ・通信機器

カテゴリ

研究・調査報告

この企業の関連プレスリリース

2017年「ビッグデータ×予測」×「ターゲッティング(用途・適用分野)」に関する深堀調査
! 2017年10月28日 17時
2017年「(国内)ドローン×ユースケース(事例)」に関する網羅的な調査(公開事例:226枚付き)
! 2017年10月23日 17時
“点検ロボット”がもたらす変革(イノベーション)&未来社会の可視化/“点検ロボット”の進化による未来予測≪2017‐2037≫~未来絵 編~
! 2017年10月18日 6時
2017年「(国内)ビッグデータ×AI ユースケース(事例)」に関する網羅的な調査(公開事例:201枚付き)
! 2017年10月2日 10時
“ドローン”がもたらす変革(イノベーション)&未来社会の可視化/“ドローン”の進化による未来予測≪2017‐2037≫~未来絵 編 ~
! 2017年9月19日 17時

この企業のプレスリリースをもっと見る

応援している人

このプレスリリースを応援する

応援するとは?

プレスリリースを受信したい方はこちら プレスリリースを配信したい方はこちら

プレスリリース詳細検索

キーワード

配信日(期間)

年  月  日 〜 年  月 

リリースカテゴリ

リリースジャンル

地域

ページトップに戻る