通販エキスパート検定スペシャリストコースの取得件数が日本一に、資格取得支援制度利用は120件を突破、社員教育で働き方改革を推進

通販エキスパート検定 スペシャリストコースとは

「通販エキスパート検定」とは、一般社団法人通販エキスパート協会が実施する、通信販売事業の各ステージに合わせた業務知識、関連法規、マネジメント力を身に付け、ダイレクトマーケティングのスペシャリストを目指すための資格です。

多くの通販サイトにおけるダイレクトマーケティング戦略に携わり、通販サイトからの売上やユーザーの購入数アップに貢献してきたペンシルでは、これまでも、45名の社員が「通販エキスパート検定 1級」に合格してきました。

2019年11月に実施された第13回通販エキスパート検定では、新たに2科目が新設されました。新設された試験科目は「カスタマー・セントリシティ編 」と「データドリブン・マーケティング編 」。通販エキスパート検定の合格者が、業務や指向に合わせ、より専門性の高い知識、スキルを学ぶためのスペシャリストコースに位置づけられています。

 ■ カスタマー・セントリシティ

　「顧客中心主義」と訳されますが、従来の「お客様第一主義」とは一線を画し、合理的に企業の中長期的な利益の最大化を目指すものです。

 ■ データドリブン・マーケティング

　従来の「データベース・マーケティング」の進化形ともいえるものです。通販ビジネスをデータ活用の側面から見直し、蓄積されたデータを使って、通販ビジネスをドライブ（駆動）していくための考え方を学びます。

取得件数が日本一に

ペンシルでは、第13回通販エキスパート検定において、「カスタマー・セントリシティ編」に19名、「データドリブン・マーケティング編」に15名が合格し、団体受験企業として日本一の取得件数 となりました。（※2020年1月現在）

大手メーカーなど多くの通販企業をクライアントに持ち、部署メンバーの95%が通販エキスパート検定を取得しているR&D事業部 ゼネラルマネージャー 平川寿江は、「資格取得にあたり、通販サイトのコンサルティングを行ってきた中で培った知識や経験を体系立てて整理することができました。メンバー全体の知識の底上げになり、共通言語が増えたことで戦略の検討も行いやすくなり、新しい提案も生まれています。時代に即した組織の作り方やデータの扱い方など、部内全体で目線を揃えて知識をアップデートできるので、今後も活用し、挑戦していきたいと思います」と述べています。

社員教育で働き方改革を推進 - 資格取得支援制度利用は120件を突破

「働き方改革」が叫ばれる昨今、企業においては限られた労働時間内における労働生産性の向上が急務となっています。社員が最高のパフォーマンスを発揮し、労働生産性を向上させるためには、オフィス環境などのハード面はもちろん、社員自身が技術習得を行いその能力を伸ばしていくための社員教育などソフト面も重要です。

ペンシルでは社員のスキルアップや専門性向上を目的として、「匠制度（資格取得支援制度）」が活用されています。匠制度は、社員による業務上のスキルアップのための資格取得に対し、1万円を上限として会社が受験料を負担する制度です。2017年3月の制度開始からこれまでの約3年間で、本制度の利用件数は120件を突破 し、必要な知識の習得や社員の自己研鑽に活用されてきました。

「匠制度（資格取得支援制度）」の他にも、「100タイム活用（業務時間内の年間100時間を研修や勉強会として活用）」、「おとな塾（仕事だけでなく、より幅広い分野の学びを目的とした社外講師等による勉強会）」、「ペンシル文庫（書籍の貸出し）」、「グローバル匠制度（海外カンファレンス等への参加費補助）」などの社員教育の制度が整備されているペンシルでは、今後も社員教育に力を入れ、働き方改革を推進して参ります。