排泄予測デバイス「DFree」とパラマウントベッド「眠りCONNECT」システム連携の実装完了および提供開始のお知らせ

医療・健康

DFree株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：中西敦士、以下「当社」）が提供する排泄予測支援デバイス「DFree」は、この度、パラマウントベッド株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長執行役員：木村友彦）が展開する介護施設向け見守り支援システム「眠りCONNECT（コネクト）」とのシステム連携開発について、実装が完了し、2026年3月1日より提供を開始することをお知らせいたします。

当社は、排泄予測デバイス「DFree」と睡眠などの各種データを照らし合わせることで、排泄ケアの質向上に加え、夜間巡視の効率化や転倒リスクの早期把握への寄与、睡眠や生活の質向上を支援することを目指します。

本連携により、排泄予測デバイス「DFree」が検知する排泄のタイミング（膀胱の変化）と、体動センサ「眠りSCAN※」が取得した睡眠・離床状態を、眠りCONNECTの画面上で統合的に可視化できるようになり、排泄ケア判断の高度化、夜間訪室の効率化、転倒リスク低減、睡眠の質改善など、介護現場が抱える多面的な課題解決につながることが期待されます。

※「眠りSCAN」は医家向け医療機器です。

■ 本連携の背景

介護現場では、利用者一人ひとりに合わせた適切なケアを提供するために、さまざまなバイタルデータや行動データの連携活用が求められています。当社はこれまで「排泄の見える化」によって、職員の負担軽減とケアの適正化を支援してまいりました。

今回の「眠りCONNECT」とのシステム連携の実装完了により、睡眠・離床状態などと排泄情報を組み合わせることで、より包括的にさまざまな情報を可視化し、睡眠の質改善、転倒リスク低減、職員の業務負担軽減など、介護現場の課題解決に一層貢献していくことを目指します。

■ 連携におけるポイントとイメージ

①睡眠・離床データと排泄データをあわせた確認

眠りCONNECTの画面上で、利用者の睡眠・離床状態とあわせて、DFreeが取得する膀胱の変化（尿のたまり具合や通知情報など）を確認できるようになります。

これにより、排泄ケアに関する判断を行う際の参考情報が一元的に確認できます。

②夜間巡視やトイレ誘導判断の効率化の支援

排泄に関する情報を踏まえて訪室の必要性を検討できるため、夜間巡視やトイレ誘導タイミングの判断における負担軽減を支援します。

夜勤中の限られた勤務体制においても、状況に応じたケア判断に寄与することが期待されます。

③転倒リスク早期発見の支援

排泄と離床の前兆をあわせて確認できることで、利用者の行動変化に気づきやすくなり、転倒につながる可能性のある状況を早めに把握することを支援します。

④睡眠を妨げにくいケアタイミングの検討支援

排泄と睡眠状態の情報をあわせて確認することで、ケア介入のタイミングが利用者の睡眠に与える影響を検討しやすくなります。これにより、より自然な睡眠リズムの維持に向けたケア判断を支援します。

■ 提供開始日

2026年3月1日

■各社コメント

パラマウントベッド株式会社デジタルソリューション事業部部長深澤浩二

　パラマウントベッドは、介護現場の未来を見据え、ケアの質向上と業務負担の軽減、そして介護職員様・利用者様双方のウェルビーイング向上を実現するためのデジタル基盤づくりを推進してまいりました。

　今回、新たに「DFree」との連携を実現したことで、排泄に関する情報を、眠りCONNECT上でシームレスに活用できるようになりました。排泄ケアは利用者様の生活の質に直結する領域であり、データをもとにしたケア判断が可能になることは、自立支援の向上につながる重要な一歩だと考えています。

　当社は、利用者様ひとり一人の自分らしい生活を支えられる社会へと近づけていくことを目指し、今後も眠りCONNECTを通じて、多様な機器やサービスとの連携を進めながら、介護の未来を切り拓くプラットフォームとして進化を続けてまいります。

DFree株式会社　代表取締役　中西敦士

　介護現場の課題は、一社や一つの技術だけで解決できるものではありません。
特に排泄ケアや夜間対応は、現場の負担が大きく、同時に利用者の生活の質に直結する本質的なテーマです。
　パラマウントベッド社が長年向き合ってきた睡眠・離床の知見と、当社が取り組んできた排泄兆候の可視化が重なることで、
これまで経験や勘に頼らざるを得なかったケア判断に、新たな視点を加えることができると考えています。
　今回の連携は、単なる機能追加ではなく、現場が無理なくケアに向き合い、利用者一人ひとりの生活に寄り添う介護の在り方を、少しずつ前に進めるための一歩です。今後も現場の声に耳を傾けながら、介護現場に持続的な変化をもたらす取り組みを続けてまいります。