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INIAD(東洋大学 情報連携学部)「Open Smart Cityのためのデジタル技術:入門編」の再開講が決定いたしました!

教育・研修・学習デジタルソリューションサービスを提供する株式会社ネットラーニング(代表取締役 岸田徹、本社:東京都新宿区、以下ネットラーニング)は、日本オープンオンライン教育推進協議会(代表理事 白井克彦、所在地 東京都港区三田、以下JMOOC[※1])の講座として、INIAD(東洋大学 情報連携学部) 坂村 健 学部長、 別所 正博 教授、 中村 周吾 教授、 矢代 武嗣 准教授による「Open Smart Cityのためのデジタル技術:入門編」を2023年9月19日に開講することを本日(2023年8月18日)発表いたしました。講座受講修了者には、オープンバッジ[※2](デジタル資格・修了証明書)が発行され、当講座で身につけたスキル証明をおこなうことができます。

本講座では、都市開発・建築分野に関わる社会人の方を主な対象とし、これからのスマートシティ、スマートビルディングに向けたデジタル技術の利活用の可能性について学びます。INIAD cHUB(東洋大学 情報連携学学術事業連携機構)とUR都市機構が連携して実施している、HaaS (Housing as a Service) コンセプトに基づく未来住宅プロジェクトの先進的な事例を学ぶほか、スマートシティのために必要となるデジタル分野のトピックへの理解を深めます。

 

本講座は、INIAD cHUBで2023年10月に開講が予定されている「Open Smart Cityに向けたDX人材育成プログラム」(https://smart-city-dx.iniad.org/) のダイジェスト版として、どなたでも無料で受講することができます。受講期間は、2023年9月19日~10月24日の5週間で、JMOOC認定プラットフォーム「Open Learning, Japan[※3]」にて本日より受講申込を開始いたしました。(「Open Smart Cityに向けたDX人材育成プログラム」は、文部科学省「DX等成長分野を中心とした就職・転職支援のためのリカレント教育推進事業」の一環で、2022年度に立ち上げられたプログラムです。)

 

l 講座対象者

業務のデジタル化に取り組む社会人 (特に、都市開発・建築分野に関わる)

 

l 講座概要

 

講座名: Open Smart Cityのためのデジタル技術:入門編

講師 : INIAD(東洋大学 情報連携学部)

坂村 健  学部長

別所 正博  教授

中村 周吾  教授

矢代 武嗣  准教授

受講期間:2023年9月19日~2023年10月24日

受 講 料: 無料

 

講座内容

Week1 : Open Smart Cityとは

Week2 : Smart Cityとアジャイルソフトウェア開発

Week3 : Smart Cityとオープンデータ

Week4 : Smart Cityのためのデータサイエンス

 

講座内容の詳細については、以下のウェブページよりご覧いただけます。


講座案内:https://open.netlearning.co.jp/lecture/index.aspx?cid=00038J21

プロモーションビデオ:https://www.youtube.com/watch?v=XqKzILi6Myg

 

l 東洋大学からのコメント

未来の住宅、オフィス、そして都市を創り出していくためには、AIやIoTをはじめとしたデジタル技術の活用が不可欠です。そこでINIAD cHUB(東洋大学情報連携学 学術実業連携機構)では、UR都市機構と共に "HaaS - Housing as a Service" の実現ためのオープンプラットフォーム構築を進めています。この講座では、こうしたプロジェクトの成果を生かした、都市開発・建築の分野に特化したデジタル分野の基本知識を学びます。

また、この分野についてより深く学びたい方のために、2023年10月には「Open Smart Cityに向けたDX人材育成プログラム」の開講が予定されています。約60時間のリスキリングプログラムを通して、都市開発分野におけるDXに関した実践的な教育を行います。詳細は、INIAD cHUBの講座案内ページ(https://smart-city-dx.iniad.org/) よりご確認いただけます。

未来の都市開発のDXを目指す皆様の参加をお待ちしています。

 

[※1] JMOOCについて https://www.jmooc.jp/

JMOOCは「Japan Massive Open Online Courses」の略で、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会の英語名です。2012年にアメリカで始まった「MOOC」(Massive Open Online Courses=大規模公開オンライン講座)の日本における普及・拡大を目指し、2013年に一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会(略称JMOOC)として設立されました。

 「JMOOC」では、大学講師陣および関係者が提供する本格的なオンライン講義を公開し、誰もが無料で受講できる教育サービスを提供しています。

 

[※2] オープンバッジについて

オープンバッジ(Open Badge)は、IMS Globalが定めた国際技術標準規格のデジタルな資格・修了証明書で、さまざまな資格や試験、学位などの証明書として発行されます。オープンバッジの受領者は、オープンバッジをSNSで共有したり、資格証明書としてスキル証明を行ったりとさまざまな利用方法があります。また、オープンバッジには、ブロックチェーン技術を活用し、改ざんや偽造を防ぐ強固な資格・試験・学位証明を行うことも可能となります。オープンバッジによって、学習者が学習プログラム終了と資格取得への意欲が増したという実例も海外では見られます。 IMS Globalのオープンバッジに関する説明は以下を参照ください。

https://www.imsglobal.org/initiative/advancing-digital-credentials-and-competency-based-learning

 

[※3] JMOOC認定プラットフォーム「OpenLearning, Japan」について https://open.netlearning.co.jp/

OpenLearning, JapanはJMOOCで3つ目の認定プラットフォームとして、2014年9月25日に開設されました。これまでに23の大学・法人等と提携し、55講座を開講。教育・研修・学習デジタルソリューションサービスを提供している株式会社ネットラーニング(代表取締役:岸田 徹、本社:東京都新宿区)が提供、運営しています。

 

株式会社ネットラーニングについて https://www.netlearning.co.jp/

ネットラーニングは、導入企業・団体のべ5,942社(校)、9,479万人のユーザーへ、オンライン教育・研修・学習のデジタルソリューションを提供しています。1998年設立以来、クラウド型のプラットフォームを利用し、eラーニング最大手企業として培った知識と経験を基に、デジタルトランスフォーメーション(DX)時代における効果的な学びと成果をもたらすトータルソリューションを追求しています。



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企業情報

企業名 株式会社ネットラーニング
代表者名 岸田 徹
業種 教育

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