北大と共同開発した「地中熱ヒートポンプシステム」を採用！札幌の工務店・棟晶株式会社が“一次エネルギーの収支ゼロ”を実現した新社屋を完成

新社屋のリノベーションには、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）が支援。年間約17℃に保たれた地熱を活用し、冷暖房時のエネルギー消費の大幅カットに成功しました。「京都議定書」が目指すCO2削減に、リノベーションを通じて貢献するべく誕生した建物です。

新築・注文住宅やマンションリノベーションなどを手がける、棟晶（とうしょう）株式会社（本社：北海道札幌市、代表取締役社長：早坂晶秀）は、設立10周年を機に、ゼロ・エネルギー・ビルディング（ZEB）にリノベーションした新社屋に本社を移転したことをお知らせします。

▼　棟晶（とうしょう）株式会社｜公式サイト：https://t-syou.jp/　

■「京都議定書」が目指すCO2削減に、リノベーションを通じて貢献

地球規模で温暖化が進む中、1997年に開催された国連気候変動枠組み条約の締約国会議（COP3）において「京都議定書」が採択。世界で初めて定められたCO2削減目標に向け、国際社会が協力して取り組む一歩を踏み出しました。

「家の燃費を科学する」をモットーとする棟晶も、削減目標を達成する一つの手段として、「リノベーションが社会に貢献できることを証明したい」と決意。全国に多数存在する古い中規模オフィスビルを、建物で消費する一次エネルギーをゼロにすることを目指した「ZEB」にリノベーションするための実証実験を兼ねて、このたび新社屋を誕生させました。

■年間約17℃に保たれた地熱を活用、冷暖房時のエネルギー消費を大幅カット

新社屋のリノベーションには、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）も支援。

建物には、年間を通じて約17℃という安定した温度の地熱を活用すべく、北海道大学工学部と共同開発した、地中熱ヒートポンプシステムを採用しています。冷暖房時のエネルギーの消費を大幅に抑え、また高性能換気装置と合わせることで、快適で健康的に過ごせる空間を作り上げることに成功しました。

これによって壁面のソーラーパネルと合わせると、71パーセントの１次エネルギー削減と31パーセントの創エネルギーを実現。無理なく導入できるリーズナブルなイニシャルコストと、長寿命かつ圧倒的な低ランニングコストを両立させることができました。

さらに地産地消にも貢献すべく、外・内装には北海道産の木材を使用。また、社員がリラックスして業務に集中できるよう、緑化プランも取り入れました。日本、そして地球全体の環境改善につながることを目指した新社屋を多くの方に見ていただくために、ショールームも用意しています。

【棟晶（とうしょう）株式会社について】

本社：〒007-0834　札幌市東区北34条東22丁目1-35

代表者：代表取締役社長　早坂晶秀

設立：2010年1月

電話番号：011-214-1203

URL：https://t-syou.jp/　

事業内容：