一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2018」実施のお知らせ~仕事におけるメールの利用実態と課題を調査~
一般社団法人日本ビジネスメール協会は「ビジネスメール実態調査2018」を実施いたします。ビジネスメール実態調査は、仕事におけるメールの利用実態と課題を明らかにすることを目的として、現在仕事でメールを使っている人を対象に、毎年実施しています。2007年から12年連続で行なっている、日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査です。本調査は、2018年4月2日(月曜)から2018年5月1日(火曜)までの期間に、インターネットで回答を受け付けます。質問内容は約30項目。調査結果は、2018年6月上旬頃に、回答者全員にお知らせいたします。
一般社団法人日本ビジネスメール協会(所在地:東京都千代田区、代表理事:平野友朗)は、「ビジネスメール実態調査2018」を実施いたします。ビジネスメール実態調査は、仕事におけるメールの利用実態と課題を明らかにすることを目的として、現在仕事でメールを使っている人を対象に、毎年実施しています。2007年から12年連続で行なっている、日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査です。
本調査は、2018年4月2日(月曜)から2018年5月1日(火曜)までの期間に、インターネットで回答を受け付けます。質問内容は「仕事で使っている主なコミュニケーション手段」「仕事で利用しているメールソフト」「仕事でメールの送受信に使用している形式」「仕事で1日に送受信しているメールの平均通数」「自分のメールで不安なところ」「メールでの失敗経験」「見つけたメールの失敗」「不快なメールの内容」など約30項目です。残業が多いと感じることがある場合とない場合で、メールの利用状況にどのような違いがあるのかなど、メールの利用動向を読み解きます。調査結果は、2018年6月上旬頃に、回答者全員にお知らせいたします。
■「ビジネスメール実態調査2018」概要
調査目的:仕事におけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象:仕事でメールを使っている人
調査期間:2018年4月2日(月曜)から2018年5月1日(火曜)
調査方法:インターネット回答方式
調査実施機関:株式会社アイ・コミュニケーション
所要時間:10分程度
結果発表:2018年6月1日(金曜)予定
回答ページ: http://business-mail.jp/research2018
■昨年の調査結果はこちらから「ビジネスメール実態調査2017」
http://businessmail.or.jp/archives/2017/06/02/7246
■ビジネスメールの教科書
一般社団法人日本ビジネスメール協会
[代表者]平野友朗
[設立]2013年9月20日
[事業概要]ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
[所在地]〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
[URL]http://businessmail.or.jp/
[電話]03-5577-3210
[E-mail]info@businessmail.or.jp
※一般社団法人日本ビジネスメール協会は日本で唯一のビジネスメールの教育者を養成する専門機関です
※一般社団法人日本ビジネスメール協会の運営を株式会社アイ・コミュニケーションに委託しております
※「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です
【本件に関するお問い合わせ先】
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[電話]03-5577-3210
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企業情報
企業名 | 一般社団法人日本ビジネスメール協会 |
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代表者名 | 平野友朗 |
業種 | 教育 |
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