アイ・エム・プレスが「コールセンター年鑑2005」を発売
株式会社 アイ・エム・プレスは、国内を代表する46社のコールセンター成功事例&アンケート調査結果を収録した「コールセンター年鑑2005 ―テレマーケティング成功事例集―」を8月22日に発行します。提供方法は一部の代理店を除き直販方式を採用し、当社から直接読者にお届けいたします。
株式会社 アイ・エム・プレス(本社:東京都文京区、代表取締役社長:西村道子)は、国内を代表する46社のコールセンター成功事例&アンケート調査結果を収録した「コールセンター年鑑2005 ―テレマーケティング成功事例集―」を8月22日に発行します。提供方法は一部の代理店を除き直販方式を採用し、当社から直接読者にお届けいたします。
「コールセンター年鑑2005 ―テレマーケティング成功事例集―」は、1999年から2004年までの間、当社で毎年発行していた「テレマーケティング白書 ―コールセンター/コンタクトセンターの現状―」の書名を変更すると同時に、内容の充実を図ったものです。書名変更の理由は現在、「テレマーケティング」以上に、「コールセンター」という言葉が一般化してきたことにあります。一方で、コールセンターを単なるコストセンターではなく、マーケティングの拠点として位置付け、プロフィットセンター化する動きも加速しています。(※2)
そこで当社では、コールセンターを引き続き“企業のマーケティング戦略上の重要な拠点”と位置付け、その最新動向を本書や、当社で毎月発行する月刊 「アイ・エム・プレス」、ならびにセミナーなどを通じて発表して参ります。
<「コールセンター年鑑2005」の概要>
書名 「コールセンター年鑑2005 ―テレマーケティング成功事例集―」
発売日 2005年8月22日
仕様 A4版ハードカバー、本文349ページ
定価 38,000円(本体36,190円+税)
送料 無料
発行 株式会社 アイ・エム・プレス
詳細 URL:http://www.im-press.jp/books/callcenter.html
<「コールセンター年鑑2005」の特徴>
*ITシステムの導入視点だけでなく、ユーザーの運用・現場視点で46社のコールセンター事例を取材しているため、読者は現場感溢れるコールセンターの実情を把握できます。
*コールセンターを企業のマーケティング機能のひとつとみなした“ユニークな視点”で長期的(1999年〜)に取材を重ね、コールセンターの歴史・現状を把握。将来的な見通しまでを解説しています。
*昨年(テレマーケティング白書2004)は36社のコールセンターを取材しましたが、今年は取材先を10社増やし、46社の最新事情を紹介すると同時に、冒頭で「コールセンターには何ができるのか?」というテーマで座談会を開催。有識者にコールセンターのマーケティング機能について語っていただくなど、書名の変更に伴って、コンテンツをより充実させました。
<「コールセンター年鑑2005」の内容>
?.総論編
▼ コールセンターの概要・現状・課題
▼ コールセンターの実施運営体制に関するアンケート調査結果
▼ コールセンターと一般生活者との関係性の変化
▼ 海外のコールセンター事情
?.事例編
▼ メーカー、小売、金融・保険、サービス業の4業種に関する動向
▼ 46社のコールセンター成功事例(※3)
?.資料編
▼ 関連業界団体の実施ガイドライン
▼ テレマーケティング・サービス・エージェンシー 一覧 他
<注>
(※1)独自調査結果より国内コールセンターの市場規模は約3兆7,000億円
「コールセンター年鑑2005」に掲載されている調査結果では、コミュニケータひとり当たりの年間経費を1,121億円、コミュニケータ数を33万人と試算しています。国内コールセンター市場規模は、これらを掛け合わせて算出したものとなります。
(※2)「テレマーケティング」と「コールセンター」の関係
当社では、テレマーケティングを次のように定義しています。
テレマーケティングの定義:「電話などの電気通信メディアを用いて、顧客情報に基づくパーソナルな対応を行うことによって、顧客の創造と維持に寄与し、結果的に企業と顧客の双方にメリットをもたらすマーケティング手法」。
また、コールセンターは、「インバウンド(受信)やアウトバウンド(発信)のテレマーケティングのオペレーションを展開する拠点」と位置付けています。
テレマーケティングがマーケティング手法なのに対し、コールセンターはそのオペレーションを展開する場でありますから、今回の「テレマーケティング白書」の書名変更は、メインタイトルとサブタイトルが入れ替わっただけで、出版物のコンセプトが何か大きく変わったというわけではありません。
ただし、“コストセンターからプロフィットセンターへ”という掛け声のもと、コールセンターのマーケティング機能が大きくクローズアップされていることは間違いありません。マーケティングが“売れる仕組み作り”だとすれば、
コールセンターがその仕組みの一翼を担うのだという意識が、これまでになく高まっているとご理解ください。
(※3)46社のコールセンター成功事例
46社のコールセンター成功事例では、以下の企業の「コールセンターの位置付け、運営体制、人材マネジメント、課題・展望」を解説しています。
アートネイチャー、アサヒビール、INAX、カルビー、キッコーマン、キリンビール、グラクソ・スミスクライン、サントリー、住友林業、ソニーマーケティング、大京、トレンドマイクロ、日本コカ・コーラ、日本電気、ノバルティス ファーマ、ハーゲンダッツ ジャパン、パイオニアサービスネットワーク、TOTO、ミツカングループ、グランマルシェ、ケンコーコム、ジュピターショップチャンネル、住商オットー、ディノス、日本ランズエンド、ネットプライス、ノエビア、ファンケル、あいおい損害保険、イー・トレード証券、オーエムシーカード、ジャック・ホールディングス、新光証券、クオーク、大和証券、東京スター銀行、みずほ銀行、大塚商会、NTT ドコモ、ディー・エイチ・エル・ジャパン、東京地下鉄、東京電力、日本自動車連盟、日本ロードサービス、東日本旅客鉄道、WOWOW(掲載順)
<本リリースに関する問い合わせ先>
株式会社アイ・エム・プレス TEL:03-3815-8991
A:書評
「コールセンター年鑑2005」の書評等のご要望がございましたら、必要な箇所のみハードコピーして送付させていただきます。なお、事例編の「大和證券」はホームページからサンプルをご覧いただくことが可能です。
B:プレゼント
「プレゼントコーナー」で「コールセンター年鑑2005」をご紹介いただける場合は、小島までご相談ください。
C:ほか
□ 「コールセンター年鑑2005」の内容に関するお問い合わせは、澤地 悠貴子 sawaji@im-press.jp
□ 本リリース全般に関するお問い合わせは、小島 敬一 kojima@im-press.jp
まで、お気軽にお問い合わせください。
「コールセンター年鑑2005 ―テレマーケティング成功事例集―」は、1999年から2004年までの間、当社で毎年発行していた「テレマーケティング白書 ―コールセンター/コンタクトセンターの現状―」の書名を変更すると同時に、内容の充実を図ったものです。書名変更の理由は現在、「テレマーケティング」以上に、「コールセンター」という言葉が一般化してきたことにあります。一方で、コールセンターを単なるコストセンターではなく、マーケティングの拠点として位置付け、プロフィットセンター化する動きも加速しています。(※2)
そこで当社では、コールセンターを引き続き“企業のマーケティング戦略上の重要な拠点”と位置付け、その最新動向を本書や、当社で毎月発行する月刊 「アイ・エム・プレス」、ならびにセミナーなどを通じて発表して参ります。
<「コールセンター年鑑2005」の概要>
書名 「コールセンター年鑑2005 ―テレマーケティング成功事例集―」
発売日 2005年8月22日
仕様 A4版ハードカバー、本文349ページ
定価 38,000円(本体36,190円+税)
送料 無料
発行 株式会社 アイ・エム・プレス
詳細 URL:http://www.im-press.jp/books/callcenter.html
<「コールセンター年鑑2005」の特徴>
*ITシステムの導入視点だけでなく、ユーザーの運用・現場視点で46社のコールセンター事例を取材しているため、読者は現場感溢れるコールセンターの実情を把握できます。
*コールセンターを企業のマーケティング機能のひとつとみなした“ユニークな視点”で長期的(1999年〜)に取材を重ね、コールセンターの歴史・現状を把握。将来的な見通しまでを解説しています。
*昨年(テレマーケティング白書2004)は36社のコールセンターを取材しましたが、今年は取材先を10社増やし、46社の最新事情を紹介すると同時に、冒頭で「コールセンターには何ができるのか?」というテーマで座談会を開催。有識者にコールセンターのマーケティング機能について語っていただくなど、書名の変更に伴って、コンテンツをより充実させました。
<「コールセンター年鑑2005」の内容>
?.総論編
▼ コールセンターの概要・現状・課題
▼ コールセンターの実施運営体制に関するアンケート調査結果
▼ コールセンターと一般生活者との関係性の変化
▼ 海外のコールセンター事情
?.事例編
▼ メーカー、小売、金融・保険、サービス業の4業種に関する動向
▼ 46社のコールセンター成功事例(※3)
?.資料編
▼ 関連業界団体の実施ガイドライン
▼ テレマーケティング・サービス・エージェンシー 一覧 他
<注>
(※1)独自調査結果より国内コールセンターの市場規模は約3兆7,000億円
「コールセンター年鑑2005」に掲載されている調査結果では、コミュニケータひとり当たりの年間経費を1,121億円、コミュニケータ数を33万人と試算しています。国内コールセンター市場規模は、これらを掛け合わせて算出したものとなります。
(※2)「テレマーケティング」と「コールセンター」の関係
当社では、テレマーケティングを次のように定義しています。
テレマーケティングの定義:「電話などの電気通信メディアを用いて、顧客情報に基づくパーソナルな対応を行うことによって、顧客の創造と維持に寄与し、結果的に企業と顧客の双方にメリットをもたらすマーケティング手法」。
また、コールセンターは、「インバウンド(受信)やアウトバウンド(発信)のテレマーケティングのオペレーションを展開する拠点」と位置付けています。
テレマーケティングがマーケティング手法なのに対し、コールセンターはそのオペレーションを展開する場でありますから、今回の「テレマーケティング白書」の書名変更は、メインタイトルとサブタイトルが入れ替わっただけで、出版物のコンセプトが何か大きく変わったというわけではありません。
ただし、“コストセンターからプロフィットセンターへ”という掛け声のもと、コールセンターのマーケティング機能が大きくクローズアップされていることは間違いありません。マーケティングが“売れる仕組み作り”だとすれば、
コールセンターがその仕組みの一翼を担うのだという意識が、これまでになく高まっているとご理解ください。
(※3)46社のコールセンター成功事例
46社のコールセンター成功事例では、以下の企業の「コールセンターの位置付け、運営体制、人材マネジメント、課題・展望」を解説しています。
アートネイチャー、アサヒビール、INAX、カルビー、キッコーマン、キリンビール、グラクソ・スミスクライン、サントリー、住友林業、ソニーマーケティング、大京、トレンドマイクロ、日本コカ・コーラ、日本電気、ノバルティス ファーマ、ハーゲンダッツ ジャパン、パイオニアサービスネットワーク、TOTO、ミツカングループ、グランマルシェ、ケンコーコム、ジュピターショップチャンネル、住商オットー、ディノス、日本ランズエンド、ネットプライス、ノエビア、ファンケル、あいおい損害保険、イー・トレード証券、オーエムシーカード、ジャック・ホールディングス、新光証券、クオーク、大和証券、東京スター銀行、みずほ銀行、大塚商会、NTT ドコモ、ディー・エイチ・エル・ジャパン、東京地下鉄、東京電力、日本自動車連盟、日本ロードサービス、東日本旅客鉄道、WOWOW(掲載順)
<本リリースに関する問い合わせ先>
株式会社アイ・エム・プレス TEL:03-3815-8991
A:書評
「コールセンター年鑑2005」の書評等のご要望がございましたら、必要な箇所のみハードコピーして送付させていただきます。なお、事例編の「大和證券」はホームページからサンプルをご覧いただくことが可能です。
B:プレゼント
「プレゼントコーナー」で「コールセンター年鑑2005」をご紹介いただける場合は、小島までご相談ください。
C:ほか
□ 「コールセンター年鑑2005」の内容に関するお問い合わせは、澤地 悠貴子 sawaji@im-press.jp
□ 本リリース全般に関するお問い合わせは、小島 敬一 kojima@im-press.jp
まで、お気軽にお問い合わせください。
企業情報
企業名 | (株)アイ・エム・プレス |
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代表者名 | 西村道子 |
業種 | 未選択 |
コラム
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