チャイナ エアラインとJAL、旅客・貨物分野での提携強化に合意
チャイナ エアラインと日本航空株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:植木 義晴、以下「JAL」)は本日1月10日に、貨物と旅客の分野における提携強化に関する覚書を締結しました。
チャイナ エアラインと日本航空株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:植木 義晴、以下「JAL」)は本日1月10日に、貨物と旅客の分野における提携強化に関する覚書を締結しました。
台湾からの訪日客の増加に伴い、JALとチャイナ エアラインは2月下旬より台湾と日本間の両社が運航する全ての路線においてコードシェア運航を開始します。
コードシェア便は台北松山と羽田間においての週28便から週240便へと拡大致します。(※冬期/夏期スケジュールで異なります。)
これにより、台湾と日本間の利便性が向上し、より多くの日本のお客様が台湾へご旅行されることを後押しすると同時に、台湾のお客様にはフライトの選択が広がり相乗効果が期待できます。
チャイナ エアラインは2月中旬よりご予約の受付を開始致します。
以上
チャイナ エアラインについて
□本社所在地:台湾 桃園市大園區航站南路一號
□就航空港数:29か国・地域 143空港
□加盟アライアンス:スカイチーム
□設立年月日:1959年12月16日
□資本金:54,708,901,490台湾ドル
□所有機材数:96機
□平均機齢:10.3年
□取締役会長:何 煖軒 (Ho Nuan-hsuan)
□日本支社長:石 炳煌 (Scott SHIH)
□日本支社拠点:札幌支店、東京支店、名古屋支店、大阪支店、広島支店、福岡支店、鹿児島支店、沖縄支店、静岡営業所、富山営業所、高松営業所、宮崎営業所、熊本営業所、日本地区貨物事業
※ データは全て本リリース発行時現在のものです。
当社に関する記事や番組等を製作される際には、当社の日本における正式な名称である「チャイナ エアライン」と記載、または呼称してください。
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企業情報
企業名 | チャイナ エアライン日本支社 |
---|---|
代表者名 | Steve CHANG |
業種 | 運輸・交通 |
コラム
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