入社直後の２０１６年度新入社員　108社、6,856名の意識調査　日本マンパワーが調査レポートを発表

【調査結果の概要】

 

２０１６年度の新入社員は

 

◆自分が上げる成果・職場の人間関係等への不安が増加傾向

経年で比較すると、「自分があげる成果」、「職場の人間関係」、「自分のモチベーション維持」、「自分のイメージどおりの仕事かどうか」に対する不安が増加。2011年と2016年を比較すると、「自分があげる成果」は、「①あてはまる」 が7.５ポイント増。「職場の人間関係」は、 「①あてはまる」 が7.２ポイント増。「自分のモチベーション維持」は、 「①あてはまる」 が4.８ポイント増。「自分のイメージどおりの仕事かどうか」は、 「①あてはまる」 が3.９ポイント増。この4項目については、年々増加している。

 

【所感】

6年間で比較すると「仕事の成果」、「人間関係」、「モチベーションの維持」、「イメージどおりの仕事かどうか」に不安を感じるという傾向が、年々強くなっています。「仕事の成果」、「人間関系」に対する不安が高まっている背景には、この世代の特徴としていわれる、“失敗を恐れる”、“他者の評価を気にし過ぎる”という傾向が強化されていると考えられます。又、「モチベーションの維持」、「イメージどおりの仕事かどうか」 については、“自身のキャリアへのこだわりが強い”、“仕事で早く結果を求めたがる”という傾向が影響している可能性が考えられます。

 

 

◆3年連続、会社選びの基準が、給与・知名度を重視する傾向へ

あなたが選んだ会社についてどう感じているか？という質問に対して、「給与や待遇が良い」、「会社・組織の知名度が高い」に「①あてはまる」「②少しあてはまる」と回答したポイントが3年連続で増加。

一方で「自分のやりたいことができる」、「社内の雰囲気や人間関係が良い」、「自分が成長できる」、「社会の役に立っている」に「①あてはまる」と回答したポイントが減少。

 

【所感】

入社した会社（組織）を選んだ理由として、「給与や待遇」「知名度」のポイントが3年間連続して増加しています。これは、好景気によって新卒採用の市場が売り手市場となったことが影響していると考えられます。反対に「自分のやりたいこと」「自分が成長できる」「社会の役に立っている」といった、自身の内的な基準に対するポイントは減少しています。

 

 

◆理想とする５年後像があると答えた割合は現状維持

経年で比較すると、自分が理想とする5年後の自分像が「ある」と答える割合は現状維持となった。

 

【所感】

「理想とする5年後の自分像」を持つ比率は経年で比較すると現状維持となりました。5年後の自分像・キャリアビジョンを持っているかどうか、またこれが実現できそうかどうかは、仕事への期待とダイレクトに結びついているという調査結果が出ています。採用時、内定時、入社後のそれぞれの時期で、中長期の将来に目を向けられる機会を設ける必要があるでしょう。

 

 

◆子供が生まれた後の働き方についての意識は、男女の差が減少傾向

子供が生まれた後の自分と配偶者の働き方について、女性が出産後に「①働きたい」「②どちらかといえば働きたい」と答えた割合は78.5％。一方、男性は配偶者に「①働いて欲しい」「②どちらかといえば働いて欲しい」と答えたのは37.9％であり、40.6ポイントのギャップがあった。

 

【所感】

子供が生まれてからも、「働きたい」「どちらかといえば働きたい」と回答した女性が7割を超えるのに対して、「働いて欲しい」「どちらかといえば働いて欲しい」と回答した男性は、4割を下回ります。しかし、経年で比較すると､2014年は43.7ポイント、2015年は41.8ポイント、2016年は40.6ポイントと、そのギャップは年々減少傾向にあるようです。女性の活躍推進が声高に叫ばれています。少しずつではありますが、新入社員の意識にもなんらかの影響をあたえているのかもしれません。

 

※調査レポートは日本マンパワーHPよりダウンロードが可能です。

http://www.nipponmanpower.co.jp/cp/training/gt/information/freshman2016_report/

 

 

＜実施概要＞

調査対象 ：日本マンパワー社が提供した新入社員研修の参加者、および本趣旨に賛同いただいた

企業の、２０１６年４月入社新入社員。計6,856名

※大学院、４年制大学、短期大学、専門学校、高等専門学校、高等学校卒業

調査期間 ：２０１６年３月～４月２８日

企画・実施 ：株式会社日本マンパワー 新入社員意識調査プロジェクト

（２０１０年より同様の調査を実施）

 

＜株式会社日本マンパワー 会社概要＞ （http://www.nipponmanpower.co.jp/）

代表者： 加藤 智明（かとう ともあき） 設立： １９６７年９月

資本金： １億円 従業員数： 約２４０名

所在地： 東京都千代田区神田東松下町４７－１（本社）

事業内容： 教育研修事業、人材サービス事業、行政事業など