公認心理師による科学的根拠に基づくプログラム！日本コミュニケーショントレーナー協会が、コミュニケーションスクールの教育体系を紹介したコラムを3月6日に掲載

日本コミュニケーショントレーナー協会（JCTA）は、対人関係に必要な知識や心理学、実践技術を体系的に学べる教育機関です。経営学者ピーター・ドラッカーの理論を取り入れつつ、行動科学や心理学といった科学的根拠に基づき、コミュニケーションを体系化。プログラムは多くの企業や教育機関、公的機関で活用されています。

一般財団法人日本コミュニケーショントレーナー協会（所在地：東京都千代田区、代表理事：椎名規夫）は、2026年3月6日（金）に公式ウェブサイトを更新し、当協会についてのコラムを掲載しました。設立の経緯のほか、教育体系の基盤であるピーター・ドラッカーの知見に基づく「コミュニケーションの四原則」、「学習の三原則」などを紹介しています。

▼　「公認心理師による科学的根拠に基づく教育体系｜日本コミュニケーショントレーナー協会（JCTA）」（日本コミュニケーショントレーナー協会公式ウェブサイト）：https://www.communication.or.jp/comprehensive/communication/24530/

■コミュニケーション能力向上のための教育サービスを提供する、日本コミュニケーショントレーナー協会

日本コミュニケーショントレーナー協会（JCTA）は、対人関係に必要なコミュニケーション能力や心理学を学べる機関です。本協会設立の背景には、1990年代半ば以降の、雇用環境の急激な変化と、それに伴って顕在化した人材離職や人間関係の問題があります。従来のように一方的な管理型の組織ではなく、社員との関係性を大切にする組織が求められるようになったのです。当協会の創設者・椎名自身も、従業員の離職を数多く経験するなど、社員との関係性に悩んできました。この苦い経験から、「組織における人間関係の本質」を探求するようになりました。

転機となったのは、日本を代表する心理療法家である堀之内高久氏との出会いです。心理学に基づく対人支援の指導を受け、コミュニケーションを単なる会話技術ではなく、「関係性の技術」として体系化する考えに到達。その後2004年から活動を開始し、2006年7月に、コミュニケーション専門スクールとしてJCTAを設立しました。

■ピーター・ドラッカーの思想や科学的根拠に基づき、コミュニケーションを「関係性の技術」として体系化

多くのコミュニケーション教育が「話し方」や「会話テクニック」に焦点を当てるのに対し、JCTAでは「他人との関わり方」という本質的な視点から、コミュニケーションを体系化しています。公認心理師による科学的根拠（エビデンス）に基づく、心理学教育をベースとしているのもポイント。このたび公開した記事では、JCTAの基盤となっている、ピーター・ドラッカーによるコミュニケーションの本質的定義を紹介しています。

またピーター・ドラッカーの思想に基づいてJCTAが定義した、コミュニケーションにおける四つの基本原則についても解説。併せて正しい知識、道具・ツール（心、体、言葉）、スキル・実践（知恵への昇華）という「学習の三原則」も示しています。JCTAはこれらの基本を重視し、コミュニケーションという「関係性の技術」を、実践を通じて習得できる教育体系を構築しています。

当スクールの主な利用者は、ビジネスパーソンや管理職、営業職、教育関係者、カウンセラー・コーチを目指す人など、人との関わりが多い個人や企業・団体です。企業においては社員研修や人材育成の一環として導入され、組織内のコミュニケーション改善、リーダーシップ強化、チームワーク向上に活用されています。さらに、総務省や厚生労働省関連機関といった公的機関で、15年以上継続した研修実績がある点も特徴です。教育や医療、行政と幅広い分野で活用できる汎用性と、信頼性の高さを示しています。記事では当協会についてより詳しく知りたい方に向け、よくある質問にも回答しています。

▼ピーター・ドラッカーの技術を応用する。

＜【オンライン】「人材育成マネジメント」講座＞

2026年4月1日（水）午前10時～午後4時00分

2026年6月7日（日）午前10時～午後4時00分

参加費：15,000円（税込、テキスト代込）

内容紹介ページ：https://www.communication.or.jp/human-resource-development/

【一般財団法人日本コミュニケーショントレーナー協会について】

所在地：〒101-0054 東京都千代田区神田錦町３丁目２１ちよだプラットフォームスクウェア１１５７

代表者：代表理事　椎名規夫

設立：2006年7月（2004年創業）

事務局電話番号：0120-780-827（代表）

URL：https://www.communication.or.jp/