G Dataがフィッシング対策協議会ならびにJPCERT/CCと連携、フィッシング対策機能を強化
G Dataは、フィッシング対策協議会との提携により、日本語サイトの情報提供を受けることになりました。これにより新製品の2011版より、更にフィッシング対策機能が強化されます。
G Data Software株式会社（代表取締役社長：Jag 山本、本社：東京都千代田区）は、フィッシング対策協議会（運営事務局：一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター、所在地：東京都千代田区）よりフィッシングサイト情報の提供を受け、新製品よりフィッシング対策機能を強化します。
近年のコンピュータ・ウイルスの大規模な蔓延は、ファイル共有ソフトや、Eメール、USBメモリなど、多様な経路が悪用されてきましたが、なかでも、インターネットのサイトを通じたウイルス感染ならびに金銭や個人情報を窃取する詐欺を仕組んだサイトが、驚くべき勢いで増加しており、しかも悪質の度合いが増しています。
G Dataでは、上記のような情勢を鑑みて、当初より維持してきたウイルス高検出率、迅速な新種ウイルスへの対応に加えて、昨年より、フィッシング対策の強化を行うべく、設備ならびに人員を増強するなど、セキュリティラボの拡充を進めてまいりました。
本年2月より、フィッシング対策協議会は、フィッシングサイトが停止するまでの間の利用者のリスク低減を目的として、フィッシング対策サービスを提供する協議会会員およびオブザーバ向けに、フィッシングサイトのデータを提供する取り組みを開始しておりましたが、G Dataはこの趣旨に賛同し契約を本年4月に締結し、情報提供を受けることになりました。
今回の連携によって、G Dataは、日本国内におけるフィッシング対策を、より強固に、そして、より速やかに行ってまいります。
なお、フィッシング対策協議会より提供を受けた情報を実装するのは、7月22日より全国一斉発売される、下記の製品です。
■G Dataインターネットセキュリティ 2011シリーズ（個人向け製品）
（詳細は、http://www.gdata.co.jp/product/をご覧ください）
今後さらに、フィッシングサイトの数が増え、巧妙化が進むおそれがある中で、G Dataとフィッシング対策協議会および一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター(略称：JPCERT/CC)は、今後も協力・連携を図りつつ、安心してインターネットを利用できる環境の醸成に貢献してまいります。
＊フィッシングとは
インターネット利用者を偽サイトに誘導して、ID､パスワードやクレジットカード番号などを入力させて盗み取る悪意ある行為のことです。情報が盗まれると、クレジットカードを不正利用されて経済的被害を受けたり、ネットオークション詐欺に使われて心当たりのないトラブルに巻き込まれたりする可能性があります。
【G Data Softwareについて】http://www.gdata.co.jp/
G Data Softwareは、1985年に創業したドイツのセキュリティソフト会社です。EUを中心に、個人向けならびに法人向け製品を展開しています。日本法人は2007年に設立しました。最大の特徴は、ダブルエンジンによる世界最高位のウイルス検出率です。また、新種や未知ウイルスへの防御、フィッシング対策、迷惑メールへの外国語フィルターなど、インターネットやメール環境を安全・快適にする機能を豊富に搭載しています。
【フィッシング対策協議会について】http://www.antiphishing.jp/
フィッシング対策協議会は、電子商取引の発展、情報セキュリティの確保などの観点から、フィッシングに関する一般消費者などの的確な理解と行動を促すため、(1)海外のフィッシング対策機関による先進的な対応事例の収集、(2)フィッシングの動向分析と対応策の検討、(3)フィッシングに関する注意喚起等の情報提供を実施しています。
【一般社団法人JPCERT コーディネーションセンターについて】http://www.jpcert.or.jp/
JPCERTコーディネーションセンターは、わが国における情報システムの円滑な運用とコンピュータ セキュリティ インシデントによる被害の最小化を図ることを目的として、(1)フィッシングサイトの閉鎖のための調整等、コンピュータの不正利用などによるインシデントへの対応の支援、(2)マルウエアの感染活動の観測をはじめとするインターネット定点観測システムの運用、(3)ソフトウェア等の脆弱性に関する調整、(4)コンピュータセキュリティインシデントを未然に防ぐための早期警戒活動、など、情報セキュリティ対策の推進活動や、国内外関係組織に対するコーディネーションを行っています。
なお、フィッシングサイトを発見された場合には、被害の拡大防止のため、JPCERT/CCへの情報提供をご検討ください。http://www.jpcert.or.jp/form/
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
【本リリースに関する問合せ先】
G Data Software株式会社
101-0042 東京都千代田区神田東松下町48 ヤマダビル6F
窓口： 瀧本往人
E-mail: gdata_japan_info@gdatasoftware.com
URL： http://www.gdata.co.jp/
近年のコンピュータ・ウイルスの大規模な蔓延は、ファイル共有ソフトや、Eメール、USBメモリなど、多様な経路が悪用されてきましたが、なかでも、インターネットのサイトを通じたウイルス感染ならびに金銭や個人情報を窃取する詐欺を仕組んだサイトが、驚くべき勢いで増加しており、しかも悪質の度合いが増しています。
G Dataでは、上記のような情勢を鑑みて、当初より維持してきたウイルス高検出率、迅速な新種ウイルスへの対応に加えて、昨年より、フィッシング対策の強化を行うべく、設備ならびに人員を増強するなど、セキュリティラボの拡充を進めてまいりました。
本年2月より、フィッシング対策協議会は、フィッシングサイトが停止するまでの間の利用者のリスク低減を目的として、フィッシング対策サービスを提供する協議会会員およびオブザーバ向けに、フィッシングサイトのデータを提供する取り組みを開始しておりましたが、G Dataはこの趣旨に賛同し契約を本年4月に締結し、情報提供を受けることになりました。
今回の連携によって、G Dataは、日本国内におけるフィッシング対策を、より強固に、そして、より速やかに行ってまいります。
なお、フィッシング対策協議会より提供を受けた情報を実装するのは、7月22日より全国一斉発売される、下記の製品です。
■G Dataインターネットセキュリティ 2011シリーズ（個人向け製品）
（詳細は、http://www.gdata.co.jp/product/をご覧ください）
今後さらに、フィッシングサイトの数が増え、巧妙化が進むおそれがある中で、G Dataとフィッシング対策協議会および一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター(略称：JPCERT/CC)は、今後も協力・連携を図りつつ、安心してインターネットを利用できる環境の醸成に貢献してまいります。
＊フィッシングとは
インターネット利用者を偽サイトに誘導して、ID､パスワードやクレジットカード番号などを入力させて盗み取る悪意ある行為のことです。情報が盗まれると、クレジットカードを不正利用されて経済的被害を受けたり、ネットオークション詐欺に使われて心当たりのないトラブルに巻き込まれたりする可能性があります。
【G Data Softwareについて】http://www.gdata.co.jp/
G Data Softwareは、1985年に創業したドイツのセキュリティソフト会社です。EUを中心に、個人向けならびに法人向け製品を展開しています。日本法人は2007年に設立しました。最大の特徴は、ダブルエンジンによる世界最高位のウイルス検出率です。また、新種や未知ウイルスへの防御、フィッシング対策、迷惑メールへの外国語フィルターなど、インターネットやメール環境を安全・快適にする機能を豊富に搭載しています。
【フィッシング対策協議会について】http://www.antiphishing.jp/
フィッシング対策協議会は、電子商取引の発展、情報セキュリティの確保などの観点から、フィッシングに関する一般消費者などの的確な理解と行動を促すため、(1)海外のフィッシング対策機関による先進的な対応事例の収集、(2)フィッシングの動向分析と対応策の検討、(3)フィッシングに関する注意喚起等の情報提供を実施しています。
【一般社団法人JPCERT コーディネーションセンターについて】http://www.jpcert.or.jp/
JPCERTコーディネーションセンターは、わが国における情報システムの円滑な運用とコンピュータ セキュリティ インシデントによる被害の最小化を図ることを目的として、(1)フィッシングサイトの閉鎖のための調整等、コンピュータの不正利用などによるインシデントへの対応の支援、(2)マルウエアの感染活動の観測をはじめとするインターネット定点観測システムの運用、(3)ソフトウェア等の脆弱性に関する調整、(4)コンピュータセキュリティインシデントを未然に防ぐための早期警戒活動、など、情報セキュリティ対策の推進活動や、国内外関係組織に対するコーディネーションを行っています。
なお、フィッシングサイトを発見された場合には、被害の拡大防止のため、JPCERT/CCへの情報提供をご検討ください。http://www.jpcert.or.jp/form/
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【本リリースに関する問合せ先】
G Data Software株式会社
101-0042 東京都千代田区神田東松下町48 ヤマダビル6F
窓口： 瀧本往人
E-mail: gdata_japan_info@gdatasoftware.com
URL： http://www.gdata.co.jp/
企業情報
| 企業名 | G DATA Software株式会社 |
|---|---|
| 代表者名 | Jag山本 |
| 業種 | 未選択 |
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