2017年「人工知能・AI×自然言語処理」ビジネス実態総調査

株式会社ESP総研(東京都港区、代表取締役:村岡 正悦)は、市場調査レポート“2017年「人工知能・AI×自然言語処理」ビジネス実態総調査”を発刊しました。

■はじめに

 

2000年代から現在に至るまで、第三次AI(人工知能)ブームがまさに進行中である。その背景には、膨大なデータ(ビッグデータ)の収集が可能になったこと、センサーや通信モジュールの小型化・低コスト化に伴うIoTの進展があり、これらの拡大によるさらなるデータの蓄積に対して、機械学習や自然言語処理の技術が急速に発展していることに伴い、人工知能・AIのサービスの活用が進むだろうと期待されていることなどがある。さらに、政府もまた、多額の予算を投じ、その成長を後押ししようとしているのが現状である。2016年から人工知能・AIのポテンシャルが急上昇している。こうしたことから、人工知能・AIのビジネスをセグメント分けして、そのセグメント毎に深掘レポート化して欲しいといったニーズやリクエストが増えている。

 

人工知能学会では、本当に知能がある機械の「強いAI」と人間の知的な活動の一部と同じような動作をする「弱いAI」に分けて考えている。さらに応用各分野として、遺伝アルゴリズム、エキスパートシステム、音声認識、画像認識、感性処理、機械学習、ゲーム、自然言語処理、情報検索、推論、知識表現、データマイニング、ニュートラルネット、ヒューマンインターフェース、プランニング、マルチエージェント、ロボットが挙げられている。

 

人工知能・AIのビジネスをセグメント分けすると、自然言語処理、ロボット、機械学習、ビッグデータ、マーケティングなどに分かれるが、今回は中でもソーシャルメディアモニタリングと テキスト分析の重要性が高まり、需要が増加していると注目されている「人工知能・AI✕自然言語処理」にフォーカスを当てて深掘調査した。

 

このような理由・背景から、今回、 “2017年「人工知能・AI✕自然言語処理」ビジネス実態総調査(日本国内)”を発刊するに至った。ESP総研では、「人工知能・AI ✕自然言語処理」ビジネスを展開しているプレイヤー50社・団体をリストアップし、当該参入プレイヤー50社・団体全て(100%)に対して専門調査員による電話による(ヒアリング)アプローチを行った。その結果、合計20社・団体(40.0%)から「人工知能・AI ✕自然言語処理」ビジネスに対する取り組みを取材することができた。

 

具体的には、当該主要各社に対して「人工知能・AIビジネス✕自然言語処理」概要(具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル)や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを中心に>など、適用分野・対象用途エリア(エリア・分野、業種・業務)、販売ターゲット、「人工知能・AI ✕自然言語処理」ビジネスを取り巻く環境(SWOTの中のOTなど)、開始時期・導入実績・前年比伸長率(%)などを中心に多面的且つ多層的に調査を行った。

 

今回、ESP総研では総力を結集して“2017年「人工知能・AI ✕自然言語処理」ビジネス実態総調査(日本国内)”を刊行するに至ったが、主要プレイヤーへのヒアリングを通して、人工知能・AI(ビジネス)の今後への手応えを感じることができた。これから非常に期待できる市場であるが、今後、どのような変遷を経て成長していくのか、この過程を見守り続けたいと思っている。そして、当レポートが「人工知能・AI ✕自然言語処理(ビジネス)」市場の成長の一役になれば幸いである。

 

この調査報告書が「人工知能・AI ✕自然言語処理」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

 

■調査対象

・Web上にて「人工知能・AI×自然言語処理」と言及している事業者(プレイヤー)<50社・団体>すべてにアプローチを行った。そのうち「人工知能・AI×自然言語処理」ビジネスのシーズを持っているプレイヤーに対して、徹底的に深掘インタビュー・分析を行った。但し、売上を伴わない「シーズ」は調査対象外とした。その結果、合計20社・団体(取材アプローチ企業全体の40.0%)に対して深掘ヒアリングを実施できた。

 

■サブタイトル

~ 「人工知能・AI×自然言語処理」プレイヤー(20社)の取り組み最前線(ビジネスの種類と種類別 売上規模推移、TOTAL推移、事業者別 シェア・ランキング)/最新の「人工知能・AI×自然言語処理」ビジネス・ケーススタディ(20社)を調査項目別に徹底的に集計&分析/日本市場における「人工知能・AI×自然言語処理」実態ビジネスの現状を把握し、次の商機(チャンス)を掴むための深掘調査レポート~

 

■調査方法

・弊社専門調査員による電話による取材、並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った(主は電話取材であった)。

 

■調査&レポート期間

・ 2017年4月11日(電話ヒアリング開始)~2017年4月17日(電話ヒアリング、電話によるフォローヒアリング)まで深掘調査を実施した。その後レポーティング(集計&分析)を実施し、2017年4月25日に集計&分析ならびにコメント化が終了した。

 

【企画・調査・分析・レポーティング・監修・編集】

1)企画・監修・編集:ESP総研 村岡 正悦

2)調査・分析・レポーティング:ESP総研 小林 貴幸

 

■トータル・ページ数(報告書)

・33ページ

 

■目次(詳細)・URLはこちら↓

https://www.espers.co.jp/?p=9272

 

■頒価

本体価格180,000円 + 税 *CD-R(PDF)タイプ(全てカラー)

 

【会社概要】

会社名   :株式会社 ESP総研  http://www.espers.co.jp

所在地   :東京都港区東新橋2-10-10 東新橋ビル2F

設立   :1999年8月19日

代表者   :代表取締役 村岡 正悦

事業内容 :「市場調査」事業、「未来予測」事業、「映像宣伝」事業

 

◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆

窓口:ESP総研 「人工知能・AI×自然言語処理」調査部門

TEL : 03-5762-8136  FAX : 03-5762-8036

E-mail : info@espers.co.jp



ログインするとメディアの方限定で公開されている
お問い合わせ先や情報がご覧いただけます

企業情報

企業名 株式会社 ESP総研
代表者名 村岡 正悦
業種 その他サービス

コラム

    株式会社 ESP総研の
    関連プレスリリース

    株式会社 ESP総研の
    関連プレスリリースをもっと見る

    • クリックして、タイトル・URLをコピーします
    • facebook
    • line
    • このエントリーをはてなブックマークに追加

    プレスリリース詳細検索

    キーワード

    配信日(期間)

    年  月  日 〜 年  月 

    カテゴリ

    業界(ジャンル)

    地域