～若手社員400人に聞いた！働き方に関する調査～テレワークの障害はデジタル環境だった！デジタル世代の半数は自宅で仕事ができると回答

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オフィスコンサルティング事業を行う株式会社フロンティアコンサルティング(本社：東京都中央区、代表取締役社長：川原邦章)は、2017年4月に全国の若手社員400人(社会人１年目から9年目までの男女)を対象に「働き方に関する調査」を実施いたしましたので、ご報告いたします。

■調査背景

昨今、政府を主導として働き方改革が進められ、官民ともに働き方改革が進められています。しかし、求める働き方は家族構成・家庭環境、世代の価値観によっても異なります。そこで、フロンティアコンサルティングでは、社会人１年目から9年目までの若手社員400名を対象に「働き方に関する意識調査」を実施し、働き方に対する考え方を調査しました。

■調査結果

【自宅で会社の仕事ができるデジタル世代は半数】

Q.あなたは自宅で会社の仕事をすることができますか。

「問題なく仕事ができる」との回答が25.8%、「多少問題はあるが仕事はできる」が29.3%、「全くできない」が45.0%となり、半数以上の社員は自宅で仕事ができるという結果になりました。デジタル機器を駆使し場所を問わず仕事ができそうな彼らでも、仕事環境は自宅には整っていないようです。

【デジタル世代が自宅で仕事ができない要因は会社の努力で解決できる】

Q.自宅で会社の仕事ができない理由について、あてはまるものをお答えください。

前問で「多少問題はあるが仕事はできる」、「全くできない」と回答した人にその理由を尋ねたところ、三大要因として44.4%で「仕事に必要なソフトや機器が会社にしかないから」、43.4%で「仕事に必要な資料やデータが会社にしかないから」、31.3%で「自宅のPCや通信環境が充実していないから」という理由があがり、他の選択肢と差が開きました。これらの要因は自宅以外でテレワークする際にも同じように障害になります。しかし、企業側のデジタル環境の整備によって解決が可能な範囲内です。一方で、「自宅で仕事をしていると家族の目が気になるから」6.7%や「自宅では仕事を阻害する誘惑があるから」13.5%といった要因に対しては、在宅勤務が不向きであるため、シェアオフィスの活用やサテライトオフィスの設置といった異なった対策が必要になるでしょう。

■調査概要

「働き方に関する調査」

調査時期：　　　2017年4月18日～20日

サンプル数：　　400名(男性：177名、女性223)名)

アンケート方式：インターネット調査

対象者：　　　　全国の社会人1年目から9年目までの会社員(正社員)

■会社概要

社名：　　　　株式会社フロンティアコンサルティング

資本金：　　　2000万円

本社所在地：　東京都中央区日本橋本町3-3-6　WAKAMATSU BUILDING5F

代表者：　　　代表取締役社長　川原邦章

URL：　　　　http://www.frontierconsul.net/