一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2017」実施のお知らせ~仕事で使うメールの利用実態と課題を調査
一般社団法人日本ビジネスメール協会は、仕事におけるメールの利用実態と課題を調査する「ビジネスメール実態調査2017」を実施いたします。ビジネスメール実態調査は、仕事で使うメールの利用実態を明らかにすることを目的として、現在、仕事でメールを使っている人を対象に毎年実施しています。2007年から11年連続で行なっている、日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査です。本調査は2017年4月1日(土曜)から2017年4月30日(日曜)までの期間に、インターネットで回答を受け付けます。結果発表は2017年6月1日を予定しています。
一般社団法人日本ビジネスメール協会(代表理事:平野友朗、所在地:東京都千代田区)は、仕事におけるメールの利用実態と課題を調査する「ビジネスメール実態調査2017」を実施いたします。ビジネスメール実態調査は、仕事で使うメールの利用実態を明らかにすることを目的として、現在、仕事でメールを使っている人を対象に毎年実施しています。2007年から11年連続で行なっている、日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査です。
本調査は2017年4月1日(土曜)から2017年4月30日(日曜)までの期間に、インターネットで回答を受け付けます。回答にご協力いただいた全員に、一般社団法人日本ビジネスメール協会が運営するビジネスメールの情報サイト「ビジネスメールの教科書」で申し込みを受け付けている講座の受講料「4,320円割引クーポン」をご提供。さらに、抽選でプレゼントもご用意しております。調査結果とプレゼント抽選結果は2017年6月上旬頃に回答者全員にお知らせいたします。
■「ビジネスメール実態調査2017」概要
調査目的:仕事におけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象:仕事でメールを使っている方
調査期間:2017年4月1日(土曜)から2017年4月30日(日曜)
調査方法:インターネット回答方式
調査実施機関:株式会社アイ・コミュニケーション
所要時間:5分から10分程度
結果発表:2017年6月1日(予定)
回答ページ:http://business-mail.jp/research2017
■昨年の調査結果はこちらから「ビジネスメール実態調査2016」
http://businessmail.or.jp/archives/2016/07/01/5668
■ビジネスメールの教科書
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一般社団法人日本ビジネスメール協会
[代表者]平野友朗
[設立]2013年9月20日
[事業概要]ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
[所在地]〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
[URL]http://businessmail.or.jp/
[電話]03-5577-3210
[E-mail]info@businessmail.or.jp
※一般社団法人日本ビジネスメール協会は日本で唯一のビジネスメールの教育者を養成する専門機関です
※一般社団法人日本ビジネスメール協会の運営を株式会社アイ・コミュニケーションに委託しております
※「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です
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企業情報
企業名 | 一般社団法人日本ビジネスメール協会 |
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代表者名 | 平野友朗 |
業種 | 教育 |
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