2017年「IoT／M2M」を始めとした標準化ならびにアライアンス・コンソーシアムに関する世界（グローバル）調査

コンピュータ・通信機器

株式会社ESP総研（東京都港区、代表取締役：村岡　正悦）は、市場調査レポート“2017年「IoT／M2M」を始めとした標準化ならびにアライアンス・コンソーシアムに関する世界（グローバル）調査”を発刊しました。

■はじめに

IoT（Internet of Things、モノのインターネット）とは、コンピュータなどの情報・通信機器だけでなく、世の中に存在する様々なモノに通信機能を持たせ、インターネットに接続させ相互に通信することにより、自動認識や自動制御、遠隔計測などを行うことである。例えば、自動車の位置情報をリアルタイムに集約して渋滞情報を配信するシステムや、人間の検針員に代わって電力メーターが電力会社と通信して電力使用量を申告するスマートメーター、大型の機械などにセンサと通信機能を内蔵して稼働状況や故障箇所、交換が必要な部品などを製造元がリアルタイムに把握できるシステムなどが考案されている。

M2M（Machine to Machine）とは、機械と機械が通信ネットワークを介して互いに情報をやり取りすることにより、自律的に高度な制御や動作を行うことである。特に、コンピュータや通信装置などの情報機器以外の機械にセンサや処理装置、通信装置などを組み込んで、データ収集や遠隔監視・制御などを行うことを意味することが多い。例えば、工場内での工作機械の集中制御や、自動販売機の在庫状況の遠隔監視、実際の自動車の走行状況を集約したリアルタイムの渋滞情報、発電所や家庭の配電盤などにセンサやコンピュータを導入してきめ細かな電力使用量の監視や供給制御を行うスマートグリッドなどが挙げられる。

上記のIoT/M2Mであるが、昔に流行ったユビキタスといった言葉同様の発信が2013年前後から積極的に行われ始めた。そして、2014年に入り、具体的に誰と一緒に戦略を持っていくか？誰と協業を行うべきか？といった発信が多くなってきた。

IoT/M2Mは、1社の業容だけでは閉じられない大きな概念である。そういった中で、ビジネスチーム作りや協業はMustである。 IoT/M2M などのIT分野では、ビジネスチーム作り、協業といった複数の企業が事業展開を行う上でお互いパートナーシップを組み事業の拡大、共存共栄を行う仕組みをエコシステムと呼んでいるが、上から下までのレイヤー、あるいは横の広がりを含めた合従連衡ではなく、協業チーム・エコシステムのあり方、重要性も変化している。

現在、IT業界に留まらずあらゆる業種・業態の技術がIoT/M2Mを軸にして進化し続けている。各技術の進化に伴い最適化やプロトコルの策定など機能連携、共有も不可欠になっており、最適化や連携を促すためにも標準化の動きが活発になっている。

IoT/M2Mが活況を呈して以降、標準化やエコシステムは、今後も市場が成長し続ける上で必須になってきた。このような中で、単なる一時的な言葉（の発信）だけではなく、市場の創出・成長のためにビジネスとしての発信が多くなってきたことから、今この時に、当該レポート（出版）を企画するのが旬だと確信した。

今後はこのような発信が数多く行われていくと思うが、ここで方向性が少々見えたこともあり、自主企画　出版調査レポート（「IoT／M2M」を始めとした標準化ならびにアライアンス・コンソーシアムに関する世界（グローバル）調査 Ver.3」）として纏めた。

今回（Ver.3　レポートにおいて）、ESP総研では標準化やエコシステムの動向を明らかにすべく、主要なIoT/M2M技術標準化グループ57団体に関する概要や標準化開始時期・スケジュールなどをWebから情報収集し、詳細調査を行った。

具体的には、各技術標準化グループごとの当該テーマの概要・動向、標準化開始時期・スケジュール、審議対象の技術テーマやキーテクノロジー、審議検討組織、運営体制、標準化活動参加主要国、キーカンパニ、キーパーソン、標準化のメインプレーヤ、実現する製品・市場分野に関する調査である。

上記の調査結果を基に、技術標準化グループに関する考察、技術標準化グループごとの主要メンバー、技術標準化グループごとの標準化開始時期・スケジュール、技術標準化グループごとの総括を一覧に纏めた。

総力を結集して“2017年「IoT/M2M」を始めとした標準化ならびにアライアンス・コンソーシアムに関する調査”を刊行するに至ったが、当該調査＆レポートを担当した　河村　昌司　によれば、以下の調査＆レポート　所感を述べているので、参考にして頂きたい。

IoT/M2Mが市場を賑わせており、各ベンダ共に市場をリードすべく、製品開発及び規格化に注力している。 IoT/M2Mにより、新規市場の創出や既存市場の劇的な変化が見られており、産業分野、医療分野、家電分野などを始め様々な市場が活性化している。今後も、 IoT/M2Mがキーワードとなり、各ベンダ間連携、製品間連携が一段と加速し、ベンダやソリューションの垣根を越えた各市場の成長が引き続き期待される。現在では、日本国内にも各種団体が立ち上がってきた。今後はこのような団体の本格的な標準化の方向性などが指し示されることが予想されるが、この過程を見守り続けたいと思っている。そして、当レポートが標準化ならびにアライアンス・コンソーシアムの方向性などの参考データの一役になれば幸いである。

今回、当レポートを発行するにあたり、監修者として、新世代M2Mコンソーシアム　木下　泰三　理事　には、ご多忙にも関わらず多大なるお力添えを頂いた。そして、資料もご提供頂き、当レポートの総括、個票などの巻頭にご提供頂いた資料を掲載、内容の更なる充実を図ることができた。レポート作成のためにご尽力頂いた木下理事にはこの場を借りて心から深く感謝申し上げると共に、この調査報告書が「標準化ならびにアライアンス・コンソーシアム」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

■調査対象

・標準化やエコシステムの動向を明らかにすべく、主要なIoT/M2M技術標準化グループ57団体に関する概要や標準化開始時期・スケジュールなどをWebから情報収集し、詳細調査を行った。そして、技術標準化グループに関する考察、技術標準化グループごとの主要メンバー、技術標準化グループごとの標準化開始時期・スケジュールなど技術標準化グループごとの総括を一覧に纏めた。

■サブタイトル

（1）IoT- MtoMは1社の業容だけでは閉じない大きな概念である。そういった中で、ビジネスチーム作り、協業はMUSTである。ビジネスチームや協業はIT業界同士に留まらず、各ユーザー企業業種、政府機関などを取り込んで、密接な連携が拡大している。そのため、上から下までのレイヤー、あるいは横の広がりを含めた合従連衡ではなく、協業チームのあり方について追及した。（世の中でこうした動きが盛んであることから、調査を徹底的に実施した。）

（2）また、当然ながら当該主要各社の戦略も絡んでくる。アメリカ、ヨーロッパ、日本、韓国など、地域毎の戦略、あるいは業界毎のトップ争いといった戦略が見え隠れすることから、ここを徹底的に明らかにした。

（3）当該レポートの売りであるが、単なるビジネスの協業やアライアンス調査のみならず、今回の調査では大きな技術戦略との掛け合わせが非常に重要と考えた。そういった意味で今までバラバラに行われてきた色々なIoT-MtoMの技術の標準化や審議体制について、体系的に纏めた。（その中に当該主要企業各社の戦略が見え隠れしている。）加えて、アライアンス、コンソーシアムの掛け合わせが非常に重要であることから、ここ（纏め）を売りにした。

■調査方法

・弊社専門調査員が各技術標準化グループ動向に関して、Webから情報収集し調査・分析を行った。

■調査＆レポート期間

・ 2016年10月1日～2016年12月17日まで深堀調査（Webからの情報収集）を実施した。その後、レポーティング（集計＆分析）を実施し、2016年12月20日に集計＆分析ならびにコメント化が終了した。

【企画・調査・分析・レポーティング・監修・編集】

1）企画：ESP総研

2）監修：新世代M2Mコンソーシアム　木下　泰三

3）調査・分析・レポーティング・編集：ESP総研　河村　昌司

■トータル・ページ数（報告書）

・384ページ

■目次（詳細）・URLはこちら↓

https://www.espers.co.jp/?p=8707