人材定着の視点が増しているOJT（職場内訓練）〜OJTスキルの不足を補うツールが必要〜

各種文書の制作／コンサルティングを専門に行なうハイテクノロジー・コミュニケーションズ株式会社（東京都文京区、代表取締役社長：稲垣長利、以降ＨＴＣ）では、OJTの改善に取り組む企業に対して、情報整理や文書作成の面から協力と支援を行なう。

企業でOJT(職場内訓練)の重要性が見直されている。従来OJTでは業務習得が主な目的だったが、最近は若年層の定着率向上も重要な目的になっている。これは人材採用が困難になっていることや若年層の離職率増加が理由として挙げられる。一方OJTの現場では、バブル崩壊後しばらくOJTが低調だったこともあり、指導する社員のスキル不足が問題として顕在化し始めている。
そのため企業の人事部門では、OJT内容の見直しだけでなく、OJT指導者のスキル底上げにも取り組む必要が出てきている。
ＨＴＣでは企業の人事部門に対して、OJTに関する情報整理や文書作成（例：指導用小冊子等）のサービス提供を開始した。

OJTは属人的な面が強く、指導する社員のスキルによって大きく成果が違ってくる。指導方法によっては社員の離職に繋がってしまうケースもあり、企業にとって適切なOJTの実施が課題となっている。また、OJTの効果は指導を受ける側のモチベーションにも大きく影響されるため、十分な配慮が必要となる。

ＨＴＣでは２５年にわたる文書の制作／コンサルティングの経験を踏まえて、企業のOJT活動を情報整理や文書作成の面から支援する。

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