2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(日本国内)

株式会社ESP総研(東京都港区、代表取締役:村岡 正悦)は、市場調査レポート“2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(日本国内)”を発刊しました。

■はじめに

 

1990年代後半~2000年代は、インターネットとeメールによるプロモーションが、マーケティングのあり方に新しい変革をもたらしたが、現在はITの進歩によって生まれたマーケティングテクノロジーと呼ばれる新しい技術をマーケティングへの応用に生かそうという動きが本格化している。このようなITを活用したマーケティングが、デジタルマーケティングであり、大手ITベンダ内において「デジタルマーケティング」に関する専任組織が立ち上がるまでに注目されている。

 

この動きは日本国内のみならず、海外においても顕著となっており、製品価値ではなく顧客の経験価値を重視すると共に、スマートフォンなどのモバイル・デジタルメディアの台頭、メディアへの接触時間の多様化と競争の激化、オムニチャネル化などが、デジタルマーケティングを進展させることとなった。その普及に伴って、「デジタルマーケティング」に関する個別調査の案件・問い合わせが増えているのが現状である。それらの問い合わせの中で、特に皆が関心を持っているのが「デジタルマーケティング」に関する戦略調査やターゲッティング、市場規模推移や今後のビジョン・計画である。

 

このような理由・背景から、今回、 “2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(日本国内)”を発刊するに至った。ESP総研では、「デジタルマーケティング」ビジネスを展開しているプレイヤー78社・団体をリストアップし、当該参入プレイヤー78社・団体全て(100%)に対して専門調査員による電話による(ヒアリング)アプローチを行い、そのうち合計16社・団体(20.5%)から「デジタルマーケティング」ビジネスに対する取り組みを取材することができた。

 

具体的には、当該主要各社に対して「デジタルマーケティングビジネス」概要(具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル)や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを中心に>など、適用分野・対象用途エリア(エリア・分野、業種・業務)、販売ターゲット、「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境(SWOTの中のOTなど)、開始時期・導入実績・前年比伸長率(%)などを中心に多面的且つ多層的に調査を行った。

 

今回、ESP総研では総力を結集して“2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(日本国内)”を刊行するに至ったが、主要プレイヤーへのヒアリングを通して、デジタルマーケティング(ビジネス)の今後への手応えを感じることができた。これから非常に期待できる市場であるが、今後、どのような変遷を経て成長していくのか、この過程を見守り続けたいと思っている。そして、当レポートが「デジタルマーケティング(ビジネス)」市場の成長の一役になれば幸いである。

 

この調査報告書が「デジタルマーケティング」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

 

■調査対象

・Web上にて「デジタルマーケティング」と言及している事業者(プレイヤー)<78社・団体>すべてにアプローチを行い、そのうち「デジタルマーケティング」ビジネスのシーズを持っているプレイヤーについて、徹底的に深堀インタビュー・分析を行った。但し、売上を伴わない「シーズ」は調査対象外とした。その結果、合計16社・団体(取材アプローチ企業全体の20.5%)に対して深堀ヒアリングを実施できた。

 

■サブタイトル

~「デジタルマーケティング」主要プレイヤー(16社)の取り組み最前線(ビジネスの種類と種類別 売上規模推移、TOTAL推移、事業者別 シェア・ランキング)/最新の「デジタルマーケティング」ビジネス・ケーススタディ(16社)を調査項目別に徹底的に集計&分析/日本市場における「デジタルマーケティング」実態ビジネスの現状を把握し、次の商機(チャンス)を掴むための深堀調査レポート~

 

■調査方法

・弊社専門調査員による電話による取材、並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った(主は電話取材であった)。

 

■調査&レポート期間

・2016年9月8日(電話ヒアリング開始)~2016年9月13日(電話ヒアリング、電話によるフォローヒアリング)まで深堀調査を実施した。その後レポーティング(集計&分析)を実施し、2016年9月16日に集計&分析ならびにコメント化が終了した。

 

【企画・調査・分析・レポーティング・監修・編集】

1)企画・監修・編集:ESP総研 村岡 正悦

2)調査・分析・レポーティング:ESP総研 小林 貴幸

 

■トータル・ページ数(報告書)

・114ページ

 

■目次(詳細)・URLはこちら↓

http://www.espers.co.jp/?p=8365

 

■頒価

本体価格180,000円 + 税 *CD-R(PDF)タイプ(全てカラー)

 

【会社概要】

会社名   :株式会社 ESP総研  http://www.espers.co.jp

所在地   :東京都港区東新橋2-10-10 東新橋ビル2F

設立   :1999年8月19日

代表者   :代表取締役 村岡 正悦

事業内容 :「市場調査」事業、「未来予測」事業、「映像宣伝」事業

 

◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆

窓口:ESP総研 「デジタル・マーケティング」調査部門

TEL : 03-5762-8136  FAX : 03-5762-8036

E-mail : info@espers.co.jp



ログインするとメディアの方限定で公開されている
お問い合わせ先や情報がご覧いただけます

企業情報

企業名 株式会社 ESP総研
代表者名 村岡 正悦
業種 その他サービス

コラム

    株式会社 ESP総研の
    関連プレスリリース

    株式会社 ESP総研の
    関連プレスリリースをもっと見る

    • クリックして、タイトル・URLをコピーします
    • facebook
    • line
    • このエントリーをはてなブックマークに追加

    プレスリリース詳細検索

    キーワード

    配信日(期間)

    年  月  日 〜 年  月 

    カテゴリ

    業界(ジャンル)

    地域