オンライン広告の認知効果の基準値整備に関するお知らせ

株式会社ビデオリサーチ（代表取締役社長：秋山 創一）と株式会社ビデオリサーチインタラクティブ（代表取締役社長：遠藤 敏之）は、一般社団法人日本広告業協会（理事長：髙嶋 達佳）に協力し、平成26年度より、オンライン広告の効果測定調査を実施し、統一的な基準値作成と共通指標の整備を進めて参りました。このたびその調査結果について一部ご報告申しあげます。

オンライン広告においても、出稿目的がブランディング効果かダイレクトな獲得効果かに関わらず、まずはユーザーに対して気付きを与えることが心理変容や態度変容（商品認知、興味関心、購買行動等）の起点となりますが、これまではこうした広告認知効果について把握できる客観的な基準値は整備されていませんでした。

今回の取り組みによって、掲載事例の多様性と調査数の蓄積を必要とするために特に遅れていた、オンライン広告の認知曲線（基準となる広告投下量と広告認知率の関係式）と、広告認知後の心理変容効果や態度変容効果の平均値を得ることができ、ようやく基準値整備の端緒を開くことができました。今後もこのような調査を継続し有意性のさらなる向上に努めて参ります。

今回の成果により、オンライン広告プランニングの際、出稿によってどれくらいの人に広告が認知され心理変容や態度変容をもたらすことができるのかといった、広告効果の標準的な目安を事前に把握することができるようになります。さらに、広告出稿後に行う効果調査においても、比較対象として考察の材料にすることができます。

引き続き、スマートデバイスや動画広告を含む様々な調査事例を蓄積し、こうした基準値をより精緻に整備して参りますので、今後とも宜しくお願い申しあげます。

調査結果の詳細につきましては弊社HPをご覧ください。

http://www.videor.co.jp/press/2015/150903.htm