【株式会社クレオマーケティング】 ロイヤルホテル、従業員約3500名の業務を支える人事給与業務基盤をZeeM人事給与で刷新

　株式会社クレオマーケティング(本社：東京都港区、代表取締役社長：大屋　守弘、以下クレオマーケティング)は、リーガロイヤルホテルグループなど、 関西を中心に全国に11ホテルを展開する株式会社ロイヤルホテル(本社：大阪市北区、代表取締役社長：川崎 亨、以下ロイヤルホテル)が、高機能人事給与パッケージ『ZeeM人事給与』(ジーム じんじきゅうよ)を導入し、人事給与業務の大幅な効率化と、人事情報を適時適切に活用できる環境を実現したことを発表いたします。

■ 競争が激しくなる中で、従業員教育と人件費の適正化を推進
　訪日外国人数はこの10年でほぼ倍増しており、2013年には、観光ビザ緩和・格安航空会社の普及・円安などの要因により、初めて1000万人を突破しました*1。一方で、ホテル業界は、大阪を中心に外資系ホテルが相次いで進出するなどの競争が激しくなっています。
　関西の迎賓館とも称されるリーガロイヤルホテル（大阪）は、1935年に前身である新大阪ホテルとして、大阪・中之島の地に開業しました。現在、リーガロイヤルホテルグループは全国に11のホテルを展開しています。
　このような活況を呈するなかで、ロイヤルホテルは、企業の体質を筋肉質にするなど競争力の強化に取り組んでおり、人事の面では、従業員教育と人件費の適正化を推進してきました。2012年8月には、主力の5ホテル・従業員約3500名を支える人事給与業務基盤として、クレオマーケティングが提供する高機能人事給与パッケージ『ZeeM人事給与』を導入。人事給与業務の大幅な効率化と、人事情報を適時適切に活用できる環境を実現しました。主な導入効果は下記のとおりです。

【主な導入効果】 業務の集約化・効率化を実現し、残業時間を大幅に削減
　　●データの一括取り込みとデータ連携による、勤怠処理の効率化
　　●eLTAX対応データの出力による、地方税関連業務の効率化
　　●データPDF作成+送信による、拠点との情報共有のスピード化
　　●任意検索機能による、労務管理や部門別損益・人材データなどの適時適切な活用

　株式会社ロイヤルホテル 人事部 部長代理の伊藤 治 氏は、次のように語っています。
　「ZeeM人事給与を導入したことで、業務の集約化・効率化を実現すると共に、人事情報を適時適切に活用できる環境を実現できました。たとえば、データの一括入力などが可能になったことで、残業時間を大幅に削減できました。おかげで、家庭や家族を大切にしたいと、時間的に制約を抱えていた従業員でも、充分に力を発揮できるようになりました。今後は、シェアードサービスによる人事業務の集約などに取り組んでいきたいと考えています。」

　クレオマーケティングは、今後も人事給与・会計などの基幹系ソリューションから運用系ソリューションまで、業務の効率化と高付加価値化を実現し、企業の新たな価値創造を支援するトータルICTソリューションを提供してまいります。

　*1 日本政府観光局：訪日外国人旅行者数１千万人の達成について
　　　http://www.jnto.go.jp/jpn/news/info/pdf/jnto_ten_million.pdf

※ 「ZeeM」は、株式会社クレオの登録商標です。　
※ その他記載されている会社名、システム名、製品名は一般に各社の商標、又は登録商標です。


● 詳細は下記URLをご覧ください
　http://www.zeem.jp/2014/07/09/zeem-15627/


【ZeeM について】　http://www.zeem.jp/
ZeeM(ジーム)は、経営者、管理職から社員まで、企業の新たな価値創造による競争力向上を支援するトータルICTソリューションです。情報系、基幹系ソリューションから運用系ソリューションまで、定常業務に加えて、不定期業務の効率化・省力化・高質化まで、 幅広く支援いたします。 クレオの人事給与システムと会計システムは、「継続利用意向 第一位」のご評価をいただいています（実査委託先：マクロミル）。

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＜会社概要＞ 株式会社クレオマーケティング http://www.creo.co.jp/corporate/marketing.shtml

企業から個人のお客様まで、ITソリューションで幅広い課題の解決を支援してきた株式会社クレオは、2011年4月に純粋持株会社に移行しました。これに伴い新設された株式会社クレオマーケティングは、トータルICTソリューションを提供するZeeM事業、関西向けのシステム開発事業、企業業務のアウトソーシング事業を引き継ぎました。今後も、企業が直面する業務課題の解決に役立つ製品・サービスの提供を通じて、企業の効率化と高付加価値化を継続的に支援していきます。
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