「日本からのMBA留学生数の推移」調査を実施　／　米国主要校における一学年の私費学生が倍増し、例年並みの学生数に戻る。

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アクシアム「日本からのMBA留学生数の推移」調査を実施
米国主要校における一学年の私費学生が倍増し、例年並みの学生数に戻る。
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次世代ビジネスリーダー／MBAホルダーのキャリアを支援する人材紹介会社の株式会社アクシアム（所在地：東京都港区、代表取締役社長：渡邊光章）は、「日本からのMBA留学生数の推移」調査を実施し、その結果を公開しました。この調査は1999年より毎年実施しているものです。


調査概要
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調査対象： 主要海外大学院・ビジネススクール 58校（※）
※引き続き調査・確認中のものを含めない数。
調査方法： （1）主要ビジネススクールへの聞き取り。
（2）アクシアムが有するMBA留学生ネットワークを通じ、各校の在校生、卒業生に調査を依頼。
調査期間： 2012年10月20日～2012年11月20日


調査結果データ
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1999年卒から2014年卒までの調査結果データは、下記弊社ウェブサイトよりご覧ください。
「MBA留学生数の推移」ページ http://www.axiom.co.jp/mba/table/index.html
「MBA留学生数の推移」調査結果データ http://www.axiom.co.jp/mba/table/tab001_1.html


調査結果要約
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「全般的に増加に転じたClass of 2013-2014」

日本からのMBA留学生数全体が減少傾向を示していた前回（2011年秋：Class of 2012-2013）の調査に比べ、今回の調査で結果が得られた学校の約半数の学校が増加に転じた。また、昨年減少が著しかった私費学生の人数も増加し、全体に占める私費学生の割合も50％を超える結果となった。


「米国MBA 主要10校の私費学生倍増 総数も平均に近づく」

今回特筆すべきは、上位主要10校で大幅に増加に転じたことである。昨年調査時のClass of 2013では15名であった私費留学生が38名に倍増し、全体数も過去10年の平均まで戻っている。


2012年度調査 全体の考察
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震災後に出願した年次となった今年の調査結果は、今まで減少が危惧されていた私費留学生数が、増加に反転したことを示しています。

アメリカのトップスクールにおいては15名から38名と大幅に増加していることが見てとれますが、回答が得られた2年制ビジネススクール45校全体においても、昨年の留学生（2013年卒）に比べ、今年は約40％増の130名となりました。加えて、欧州・アジアなど1年制のビジネススクールも含め、増加傾向にある印象が強くなっています。

一方、企業派遣生については、トップ10ビジネススクールの調査でもみられるように、ここ数年リーマンショックや震災などの影響を受けず、増減がなく安定していることが見受けられました。

今後、日本の産業の本格的なグローバル化とともにグローバル人材のニーズが増加することから、私費留学生が増加してほしいところですが、この増加が継続的な傾向となるのかどうかを見定めるためにも、継続的に調査を続けたいと思います。

また日本国籍のあるMBAの調査対象の定義付けが難しくなってきています。具体的には、海外在住の日本人や日系人、あるいは日本人と外国籍の両親をもつ子弟のMBA留学も多くなってきており、さらに外国籍でも日本の大学留学経験がある人や、帰化した人など、日本語が堪能な外国人の人材も増えてきました。日本国籍でも海外で育ち、海外から直接ビジネススクールに進学している人も増えています。このような背景から、今までのような「日本国籍である学生の調査」が難しくなってきていることを強く感じた年でした。

他方、グローバル人材の採用を行っている企業側の状況に目を向けると、国内企業でも外資系企業でも、日本人である必要がなくなっており、募集段階でも一切国籍を問わなくなっています。

従い、当面は日本国籍のある日本人MBA数調査を続けて参りますが、将来的には日本語ができるMBA数の調査が必要となるように思われます。


株式会社アクシアムについて
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1993年9月設立。次世代ビジネスリーダーのキャリア構築を支援するサーチファーム。人材紹介事業、キャリア開発サイト（http://www.axiom.co.jp/）を運営。MBAを始めとする国内外の大学院修了者への転職支援に数多くの実績をもつ。単なる「転職」ではなく戦略的キャリア展望を持った「展」職を提唱し、キャリアコンサルティング、主催するセミナーなどを通じ、日本を担う次世代ビジネスリーダーのキャリアを創出している。

会社概要
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会社名 株式会社 アクシアム
住所 東京都港区赤坂1丁目14番5号
設立 1993年9月
代表者 渡邊 光章
資本金 172,548,841円
事業内容
●人材紹介事業（厚生労働大臣許可 13-ユ-040523）
- 個人に対するキャリアコンサルティングサービス
- 個人に対する職業紹介サービス
- 法人に対する採用コンサルティング
- 法人に対する人材紹介サービス
●転職・キャリア開発に関する情報の発信
●キャリア開発を支援する各種イベント・セミナーの企画・運営