【eラーニング利用の実態調査】“映像教材を生かした専門教育”に期待感 ! タブレット・スマートフォンでの利活用も拡大の可能性。

株式会社デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は、eラーニングを利用している製造業の経営者・役員および従業員計49名を対象に、技術教育におけるeラーニング利用の実態についてアンケート調査を実施しました。

その結果、現状では、『コンプライアンス教育』『基礎技術教育』にeラーニングを活用している会社が多いことがわかりました。今後は『専門技術教育』『商品知識教育』にeラーニングを活用したいという声が多く、映像教材の特性を十分に生かしたeラーニングで、より高度かつ専門的な教育を実施したいという製造業関係者の意向が浮き彫りとなりました。

また、就業時間内のeラーニングによる自学習がある程度定着しつつあることも明らかとなりました。媒体としてはPCが主流ですが、タブレット端末の利用も2割近くあり、PCを操作しづらい製造現場において、タブレット端末を利用した学習が増えてきつつあるものと考えられます。今後はタブレット端末によるeラーニング利用や、現在はまだ少数派の携帯電話によるeラーニング利用がスマートフォンに移行し、さらに拡大していくことが予想されます。

その他にも、製造業ならではの課題や今後の展望が注目されるアンケート結果となっています。



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【アンケート結果から見るポイント】

●今後eラーニングを利用したいのは『専門技術教育』『商品知識教育』。
より高度な専門技術、会社独自の内容・分野のeラーニング化に注目。

●PC利用からタブレット端末・スマートフォン利用へ移行・拡大か。
映像教材の特性を生かした、“より高度な専門技術教育の実施”に期待感。

●技術教育分野におけるeラーニングの課題は『効果』と『コンテンツ作成』。
映像教材を簡単作成できるソリューションで、企業の負担減と学習効果向上へ。


【まとめ】

多くの企業・組織内でeラーニングの活用が進んでいます。
その活用範囲は、情報通信業やサービス業、製造業、教育・学習支援業、
金融・保険業とあらゆる業種に広がり、社員研修や人材育成、ナレッジ
共有、顧客サービスなどに幅広く活用されています。今回はその中から、
eラーニングを利用している製造業の経営者・役員および従業員計49名
を対象に、技術教育におけるeラーニング利用の実態についてアンケート
調査を実施しました。

その結果、製造業において就業時間内でのeラーニングによる自学習が
定着しつつあることが明らかとなりました。媒体としてはPCが主流です
が、タブレット端末の利用も2割近くあり、PCを操作しづらい製造現場
において、タブレット端末を利用した学習が増えてきつつあるものと
考えられます。今後はタブレット端末によるeラーニング利用や、現在は
まだ少数派の携帯電話によるeラーニング利用がスマートフォンに移行し、
さらに拡大していくことが予想されます。

また、利用しているeラーニング教材については『パワーポイントなど
の簡易型コンテンツ』がわずかに多い結果となりましたが、『動画中心
の配信型コンテンツ』『Flashアニメーションによる対話型コンテンツ』
に対するニーズも少なくないようです。実際に、技術教育分野における
eラーニングのメリットについて、7割以上が『映像などを取り入れた
わかりやすい教育』と回答しています。また、『専門技術教育』『商品
知識教育』にeラーニングを活用したいという声も多く、映像教材の特性
を十分に生かしたeラーニングで、より高度かつ専門的な教育を実施したい
という製造業関係者の期待が感じられる結果となりました。

一方で、アンケート結果からは学習効果やコンテンツ作成などに関する
さまざまな課題も明らかとなっています。とくに、製造業ならではの
独自技術の教材化が、企業にとって大きな負担になっている現状が浮き
彫りとなりました。また学習者の意欲を高め学習効果を上げる仕組み
作りに苦心している企業も多いようです。今後は、会社独自の映像教材
を簡単に作成可能な新しいソリューションや学習者の意欲をより高める
教材の開発・運用サポートなどにより、専門技術教育のさらなる充実が
図れるものと考えられます。

製造業関係者のニーズにあった、新しいeラーニングの在り方に期待
したいところです。




【アンケート調査概要】

・調査期間　：2011年10月4日(火)-10月7日(金)
・調査方法　：Webアンケート方式
・調査対象　：eラーニングを利用している製造業の経営者・役員および従業員 計49名

・性別内訳　：男性(91.8％)、女性(8.2％)
・年代別内訳：25-29歳(8.2％)、30-39歳(10.2％)、40-49歳(38.8％)、50-59歳(28.6％)、60-69歳(14.3％)
・職業別内訳：会社経営者・役員・団体役員(4.1％)、会社員・団体職員(95.9％)

・担当業務内訳(複数回答可)：経理・財務(8.2％)、総務(24.5％)、法務　(4.1％)、マーケティング (4.1％)、営業・販売(6.1％)、生産(4.1％)、技術教育(61.2％)、人事・研修担当(51.0％)、調達・外注(6.1％)、研究・開発・設計(22.4％)、生産計画(4.1％)、品質管理(8.2％)、保守(4.1％)、環境・安全(4.1％)、その他(2.0％)

・従業員数別内訳：100-499名(6.1％)、 500-999名(16.3％)、1000名以上(77.6％)


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■会社概要
名　称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：東京都台東区上野5丁目3番4号　eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役　はが　弘明
URL: http://www.digital-knowledge.co.jp/


【本件に関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：広報　濱田
TEL：03-5846-2131(代表)
FAX：03-5846-2132
E-mail：sales@study.jp

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