『プラントの保全・災害対策セミナー2011』を東京で開催

危険を予測し、未然に防ぐ 安全・安心・事業継続のために

プロフェッショナル・エンジニアリング・デザイン・ファームを標榜する株式会社構造計画研究所(本社:東京都中野区、代表取締役社長 CEO:服部正太)は、8 月30 日(火)に『プラントの保全・災害対策セミナー2011 − 危険を予測し、未然に防ぐ 安全・安心・事業継続のために −』と題したセミナーを東京で開催します。
このたびの東北地方太平洋沖地震のような不測の災害が発生し業務が中断した場合、企業はできる限り短期間で重要な業務を再開させ、業務中断による顧客の流出、マーケットシェアや企業評価の低下を防ぐ必要があります。
また、大規模災害のみならず、設備の老朽化や構造上の障害などの発生、さらには想定外の事象が思わぬ事故や損害を発生させる危険をはらんでいます。
このたび弊社では、『構造解析技術』『計測技術』『データマイニング技術』を応用してそれらの危険を顕在化させ、 事前に回避する最新技術をご紹介するセミナーを企画いたしました。

■ セミナー概要
日時:2011年8月30日(火)13:00受付開始/ 13:30開始−16:30終了
場所:株式会社 構造計画研究所 本所新館 B1F レクチャールーム
  東京都中野区中央4-5-3(地下鉄丸ノ内線新中野駅徒歩1分)
参加費:無料(事前登録が必要)
定員:先着50名※定員になり次第、締め切りとさせていただきます。
申し込み方法:以下のサイトから直接申し込みください。
https://kke.smartseminar.jp/public/seminar/view/436
※お申込みは、Web以外にもFAX、メールで受け付けております。宛先は、末尾に記載の『本件に関するお問い合わせ先』をご参照ください。

■ 講演プログラム
第一部 13:40−15:00
<事前に異常を検知し、変状を予測する>
・計測はしているが分析も活用もしていないデータが溜まっていませんか。それらはデータマイニング技術により設備の異常や変状を事前に告げてくれる有用なデータになるかも知れません。その目的に最適な計測方法や必要精度・計測間隔などを予め検討してから計測していれば、さらに有用になるはずです。センシングデータによる異常検知、変状予測事例をご紹介します。

<損傷原因を究明し、対策を講じる>
・発生した設備の不具合や損傷状態には、なぜそんなことが起きたのか一見しただけでは不可解なものが少なくありません。再発防止のためには、そのような現象のプロセスを数値解析でトレースすることが重要です。実際の損傷の原因究明事例をご紹介します。

第二部 15:10−16:30
<施設を大規模地震から守る>
・施設本体が地震力のほか、津波による波力、液状化・側方流動による地盤沈下、付近の火災による放熱、爆風などを被る際の詳細な検討までは一般的には実施されていません。施設の大規模災害時解析事例をご紹介します。

<設備を大規模地震から守る>
・耐震性能が確認済みの建物であっても、建物内の設備機械、サーバラック、倉庫に積み重ねられた商品、天井クレーンや配管、天井や外壁などの非構造部材などに思わぬ被害が発生することがあります。設備の大規模災害時解析事例をご紹介します。

■構造計画研究所について
1959年設立。現在、ネットワーク、マルチメディア、情報通信、移動体通信分野から建設、製造分野に至るまでの広範かつ最新のIT技術を駆使したソフトウェア開発ならびにソフトウェアプロダクトを提供。さらにOR・シミュレーション手法を用いた工学・製造分野におけるコンサルティングサービスやマーケティング分野におけるコンサルティングサービスも行っています。また建設・環境分野における数値解析コンサルティングサービスや建築・構造設計分野でも強みを発揮しており、様々な業界に対し、多様なソリューションを提供しています。構造計画研究所の詳細情報はwebサイト http://www.kke.co.jp/ をご覧ください。

【本件に関するお問い合わせ先】
・セミナー内容、参加申し込みに関する窓口
株式会社構造計画研究所 エンジニアリング営業部 井塚孝弘
TEL: 03-5342-1136 FAX: 03-5342-1238 e-mail: eng-sem@kke.co.jp

・報道メディア関係窓口
株式会社構造計画研究所 広報担当 金弘宗、石橋敬久
TEL: 03-5342-1006 FAX: 03-5342-1053 e-mail: kkeinfo@kke.co.jp

《関連URL》
https://kke.smartseminar.jp/public/seminar/view/436

企業情報

企業名 株式会社構造計画研究所
代表者名 服部 正太
業種 コンピュータ・通信機器

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