台湾への大学進学という選択肢を。台湾留学フェア2025を開催。東京会場 6月14日（土）・横浜会場 6月16日（月）の２日間。名門大学18校が来日。

■国立台湾大学・国立政治大学・淡江大学など18大学が参加

大学関係者と直接会える、直接聞ける台湾留学フェアとして毎回好評を博しています。台北駐日経済文化代表処による全面的な後援を受け、毎年東京・横浜にて開催しています。今回、日本の高校生や大学生などを積極的に受け入れる18大学が参加。日本国内で台湾留学に関するイベントとしては最大。大学資料や各校のグッズなどももらえるのでぜひ会場にお越しください。

日程は、東京会場 6月14日（土）、横浜会場6月16日（月）の2日間。

 

参加方法は特設サイトからの登録エントリーフォームより受付します。

https://taiwanryugakufair.com/

 

■年間授業料、滞在費、生活費合わせても200万円以内。

台湾の国立私立大学は留学費用が安く、授業料で年間40~50万、学生寮などに滞在すれば年間寮費が30~40万程度。生活費なども抑えられることもあり、地方から東京や大阪などに下宿しながら大学へ進むよりも圧倒的に安価に大学に通うことが可能です。また、中国語だけではなく英語での授業も充実しており、卒業後に日英中のバイリンガルを目指すことも可能。また、中国語初級レベルからでも大学に入学できるシステムや、4年間すべて英語で授業を受ける大学も大変多いのも特徴。また外国人留学生向けの給付奨学金制度も充実しているため、近年注目されている留学先となっています。

 

主催する日本台湾教育センターは、日本の文部科学省にあたる台湾教育部が、日本に台湾の高等教育を広め、日本と台湾の学術交流を深めることを目的として2012 年に設立されました。

多文化共生、異文化交流の重要性が叫ばれる中、台湾政府は公用語の英語化を強く推進し始めており、中国語と英語を並行して学べる理想的な大学環境が整っています。また日本国内における産官学が一体となって推し進めている日本の学生のグローバル化が求められる中、日中英の3か国語をマスターしたトリリンガル人材輩出のための留学先として、近年、台湾留学の注目度は高まっています。

 

＜台湾留学フェア2025 ＞

〇東京会場

日時：6月14日（土）

会場：東京中華学校 体育館（ JR 四ツ谷駅・市ヶ谷駅より徒歩）
時間：13:00-16:00 　受付:12:30～

参加費用：無料

〇横浜会場

日時：6月16日（月）

会場：横浜中華学院 体育館（JR石川町駅・みなとみらい線 横浜中華街駅から徒歩）
時間：14:00-16:00 　受付:13:30～

参加費用：無料

 

主催：日本台湾教育センター

後援：台北駐日経済文化代表処

運営協力：株式会社毎日エデュケーション、株式会社インターサポート

 

＜参加大学＞
（台北）

国立台北科技大学、国立台湾師範大学、国立台湾大学、実践大学、国立政治大学、

国立台北教育大学、

（新北）

淡江大学、天主教輔仁大学、景文科技大学

（桃園）

中原大学
（新竹）

国立清華大学
（台中）

静宜大学、東海大学、中山医学大学、中国医薬大学
（雲林）

国立雲林科技大学
（台南）

長栄大学、国立成功大学

 

主催者　＜日本台湾教育センター（日本臺灣教育中心）＞

所在地（台湾）：新北市淡水区英専路151号

電話（国際電話）：+886-2-2629-6579

＜同日本事務局＞

所在地（日本）：東京都千代田区富士見2-17-1 法政大学富士見坂校舎1階

電話：03-3264-9362

活動内容：

・台日における学術協力と交流の強化

・台湾高等教育及び台湾文化の普及

・台湾留学に関する情報発信や相談

・台湾留学説明会の開催、および日本高等教育フェアへの参加。

・中国語教育及び華語能力試験（TOCFL）の普及。

・台日双方における留学生OB会や交流会の開催。

・日本台湾教育センターのホームページの運営。

・日本台湾教育センター情報誌の発行。

 

【株式会社毎日エデュケーションについて】

本社：〒102-0025 東京都中央区日本橋茅場町2-12-10　PMOEX日本橋茅場町ビル

代表者：代表取締役会長 郡山俊一

設立：2008年8月

電話番号：03-6267-4188

URL：http://www.myedu.co.jp

事業内容：

・海外留学の手続き代行業務

・旅行業

・損害保険代理店業務

・学術、文化、芸術、スポーツ、公演等の国際交流事業

・留学及び国際交流事業等に関するポータルサイトの運営業務

・各種の文化講座、セミナー、講演会、イベント、フェアー等の催事事業

・新聞、雑誌、書籍等の出版事業

・宣伝、広告、ピーアール業

・語学教室及び通信教育事業

・通訳及び翻訳業務

・発送代行業務及び国内物流業務

・前各号に付帯する一切の事業