アフターコロナでシニア需要はどう変わる？ 新型コロナウイルスの影響によるシニア消費動向調査

背景・目的

2020年4月現在、世界で猛威を振るう新型コロナウイルス感染症。高齢者の高い死亡率等により、未知の感染症に対する不安が募る中、政府による緊急事態宣言の発令や外出自粛要請を受け、高齢者の心境や行動にも変化があったのではと予想されます。

そこで、新型コロナウイルス感染症がシニアの消費動向にどのような影響を及ぼしたのか、全国のシニアモニターに対しアンケート形式の調査を実施し、ウィズコロナ／アフターコロナに向け、マーケターが抑えるべきポイントを考えました。

 

設問項目

ユーザーサマリー（居住地、年齢・性別、世帯年収）

1）購買行動について（頻度、商品、金額、EC、利用サービス）

2）情報収集方法（頻度・着眼点、情報収集手段）

3）健康・栄養面の関心（日常行動の変化・抑制、頻度、金額）

調査結果の抜粋

 

《図1 - 購買行動の変化について：購入商品》

・緊急事態宣言後、購入商品には大きな変化が見られる。日常生活で不要不急のものは買い控えされている

・食品は、通常時の99.5%とほぼ変わらない。日用雑貨や医薬品など利用頻度が少ないものは76％に減少

・健康食品と嗜好品はともに56%と、同レベルの減少が見られる

・化粧品や衣類は通常時の1/4以下となっており、買い控えの影響が大きい

・家具や家電など、大きな出費が必要なものはかなり抑制されている

 

《図2 - 購買行動の変化について：ネット通販利用動向》

・コロナ状況下においてEC利用は増えたケースと利用が減ったケースとに分かれた

・増加の要因としては「たまに利用する」シニアが、ネット通販の利用用途の変化による回数増が見られる

・食品などの生活必需品もネットで購入するようになり、よく利用する側に移動したケースと、趣味や嗜好品の購入のためにネット通販を利用していたため、利用がなくなったケースとで二分された

・今後のEC利用状況は、増えると答えた方が30%いたのに対し、元に戻ると答えた方が64%と多数となった

調査結果まとめ

✔ 緊急事態宣言発令のあった7都府県内と7都府県外とで調査を行ったが、エリアによる大差が出ない項目が多く、高齢者の大多数が感度高く行動を変えていることがわかる

✔ 消費行動には大きく影響が出ており、生活必需品以外の購入意欲が下がっている

✔ 消費行動に抑制がかかっているだけでなく、健康活動の低下やコミュニティとの関わりが減った声も多くみられ、気持ちの面でのサポートも必要とされている

✔ この機会にネット通販や、SNSによる情報収集を始めるシニアもいるため、これまでシニア対策をオフラインのみに注力していた企業も、情報発信や自社メディアを通じたシニア対応を行う事が重要

✔ 不慣れな中でも便利と感じたサービスは収束後も活用するという意識の高まりもみられ、今からの準備が重要である

✔ 収束後、健康活動に対しての意欲が高まっている。ここに向けたコミュニケーションの準備をしておくことは有効

調査結果フリーダウンロード版 ダウンロード

本調査のフリーダウンロード版のダウンロードが可能です。フリーダウンロード版は、調査項目のうち、「1）購買行動について」のみを含みます。

 

新型コロナウイルスの影響によるシニア消費動向調査

フリーダウンロード版 ダウンロード >> https://www.pencil.co.jp/rd/20200430_02/

調査概要

■ 調査目的：日本のシニアの消費行動特性の把握

■ 調査対象：ペンシルのシニアモニター登録者 351名（全国の51歳〜102歳の男性189名（54%）、女性162名（46%））

■ 回答数　：197名（全国の51歳〜94歳の男性95名（48%）、女性99名（50%）、選択なし3名（2%））

■ 調査期間：2020年4月15日〜2020年4月22日

■ 調査方法：インターネットによるアンケート調査