株式会社テクノ経営総合研究所が掲げる「働き方改革の具体的実践」とは

製造系のコンサルティングファーム、株式会社テクノ経営総合研究所（東京都千代田区・隅谷稔社長）は今年の3月22日を皮切りに全国6会場で「ＶＰＭトップセミナー」を開催する。「ＶＰＭ」とは同社オリジナルの経営革新手法。

ＶＰＭが注目しているのは「人の働き」。人の働きの中には明らかにムダな作業の他にも付加価値を生まない作業という広い意味でのムダな領域がある。

目に見えるムダだけでなくこの未開拓の改善余地に着目すれば、従来の成果以上の生産性を上げることができる。ＶＰＭはその取り組み方を体系化した手法である。

ＶＰＭの導入によってもたらされるのは生産性の向上にとどまらない。品質の安定化や、リードタイムの短縮、コストダウン、設備の改善、現場の活性化、人材の育成など。生産の現場は人こそが主役であり、その働き方の改善・活性化の効果は生産活動の隅々まで及ぶ。

そのような中、最近、コンサルティングの要望が増えているのが生産現場での「人手不足」の問題。これは社会の少子化、高齢化による労働力不足が顕在化したものだ。同社はＶＰＭで「人の働き」を見直すことで仕事のムダを省き、より少ない人手で現場を活性化、余力を活用して新たな収益源を発掘する。「ＶＰＭトップセミナー」はＶＰＭ活動による改革の実践を取り組み事例とともに紹介。目の前まで迫っている労働力減少社会での働き方に具体的な処方箋を示している。