今、障がい者アスリートの採用がアツい！「社内の一体感の向上」に企業の期待が高まる

その他サービス

現在、小池都知事の「パラリンピックの成功なくして東京2020大会の成功はない」との発言などもあり、障がい者スポーツへの関心は高まっています。また企業に課せられる障がい者雇用率も、2018年には引き上げられる見込みです。そんな中、企業の障がい者雇用の選択肢の一つとして、障がい者アスリート採用が注目されています。企業の関心や取り組みを調査したところ、企業が障がい者アスリートへもっとも期待していることは、「社内の一体感を高めること」であることなどがわかりました。また、ゼネラルパートナーズの「障がい者アスリートの紹介サービス」における募集求人40件の内訳調査を行ったところ、80％の企業が「競技レベルは不問」と回答し、パラリンピックで現在活躍するトップアスリートだけでなく、あらゆる競技やレベルのアスリートにも、働いて収入を得ながら東京パラリンピックを目指すチャンスがあるといえます。

障がい者専門の、就職・転職支援を行う株式会社ゼネラルパートナーズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：進藤均）は、同社が運営する、障がい者雇用の調査・研究機関『障がい者総合研究所』にて、「障がい者アスリートの雇用」について、各企業の意識や雇用するうえでの工夫などを明らかにするため、調査を実施しました。調査対象は、障がい者アスリートの雇用実績がある企業、または、障がい者アスリートの採用を検討している企業の人事担当者16名です。また、あわせてゼネラルパートナーズの「障がい者アスリートの紹介サービス」における募集求人40件も調査いたしました。

障がい者雇用の選択肢の一つとして、アスリートへの注目が高まる

◇企業◇

・2.0％以上の障がい者雇用義務あり

・2018年、さらに雇用率が引き上げられる見込み

→「新たな採用手法がほしい・・・」

◇世の中◇

・リオパラリンピックでは、初のオリンピックとの合同凱旋パレードが行われる

・小池都知事が「パラリンピックの成功なくして東京2020大会の成功はない」との発言

⇒その流れを受けて、障がい者アスリートが、新たな障がい者雇用の選択肢の一つとして注目を集めている！

障がい者アスリートの雇用に対する企業からの期待の声

障がい者アスリートの雇用に対して、企業からの期待が最も高いのは「社内の一体感を高めること」

＜フリーワードより抜粋＞※( ）内は従業員数／業種

■パラリンピックへの出場により、社員一丸となって応援することができた(300～1,000人未満／医薬品・医療機器)

■障がいを持ちながらもスポーツを極めている方は、バイタリティや体力があり、業務でも活躍してくれる優秀な層だと感じている（3,000～5,000人未満／食品・飲料）

障がい者アスリートに朗報！どんな選手にもチャンスがある

求める競技レベルは「不問」という企業が80%

ゼネラルパートナーズの「障がい者アスリートの紹介サービス」における募集求人40件の内訳調査を行ったところ、80％の企業が「競技レベルは不問」という結果となりました。パラリンピックで活躍するトップアスリートだけではなく、あらゆる競技やレベルのアスリートにも、働いて収入を得ながら東京パラリンピックを目指すチャンスがあるといえます。