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2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査

株式会社 ESP総研

! 2016年10月27日 10時

株式会社ESP総研(東京都港区、代表取締役:村岡 正悦)は、市場調査レポート“2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査”を発刊しました。

■はじめに

 

2000年代から現在に至るまで、第三次AI(人工知能)ブームがまさに進行中である。人工知能・AIを活用したサービスはあらゆる業種・分野に普及しつつあり、セミナーでの集客数もここ数年で急激に増加している。その背景には、膨大なデータ(ビッグデータ)の収集が可能になったこと、センサーや通信モジュールの小型化・低コスト化に伴うIoTの進展があり、これらの拡大によるさらなるデータの蓄積に対して、機械学習や自然言語処理の技術が急速に発展していることに伴い、人工知能・AIのサービスの活用が進むだろうと期待されていることなどがある。さらに、政府もまた、多額の予算を投じ、その成長を後押ししようとしているのが現状である。

 

近年、BtoB領域を中心に人工知能・AIを活用したサービスが続々と登場し、数多くのサービスが一定の技能レベルに達しつつあると共に、人工知能・AIに取り組むベンチャーも急増している。つまり、計算機速度の飛躍的向上と相まって、インターネットの技術革新によるビッグデータの利用環境が格段に改善され、学習機能として、生物の学習機能を模擬した、「ディープラーニング(深層学習)」といった非常に強力な機械学習アルゴリズムが開発された結果、官公庁や金融から囲碁・将棋の世界に至るまで、広範な範囲に人工知能・AIのサービスが普及していると言える。ここ最近では、銀行などの店頭で対話型ロボットを目にすることも多くなった。

 

このような理由・背景から、今回、 “2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査(日本国内)”を発刊するに至った。ESP総研では、「人工知能・AI」ビジネスを展開しているプレイヤー50社・団体をリストアップし、当該参入プレイヤー50社・団体全て(100%)に対して専門調査員による電話による(ヒアリング)アプローチを行った。その結果、合計15社・団体(30.0%)から「人工知能・AI」ビジネスに対する取り組みを取材することができた。

 

具体的には、当該主要各社に対して「人工知能・AIビジネス」概要(具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル)や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを中心に>など、適用分野・対象用途エリア(エリア・分野、業種・業務)、販売ターゲット、「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTの中のOTなど)、開始時期・導入実績・前年比伸長率(%)などを中心に多面的且つ多層的に調査を行った。

 

今回、ESP総研では総力を結集して“2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査(日本国内)”を刊行するに至ったが、主要プレイヤーへのヒアリングを通して、人工知能・AI(ビジネス)の今後への手応えを感じることができた。これから非常に期待できる市場であるが、今後、どのような変遷を経て成長していくのか、この過程を見守り続けたいと思っている。そして、当レポートが「人工知能・AI(ビジネス)」市場の成長の一役になれば幸いである。

 

この調査報告書が「人工知能・AI」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

 

■調査対象

・Web上にて「人工知能・AI」と言及している事業者(プレイヤー)<50社・団体>すべてにアプローチを行った。そのうち「人工知能・AI」ビジネスのシーズを持っているプレイヤーに対して、徹底的に深堀インタビュー・分析を行った。但し、売上を伴わない「シーズ」は調査対象外とした。その結果、合計15社・団体(取材アプローチ企業全体の30.0%)に対して深堀ヒアリングを実施できた。

 

■サブタイトル

~ 「人工知能・AI」プレイヤー(15社)の取り組み最前線(ビジネスの種類と種類別 売上規模推移、TOTAL推移、事業者別 シェア・ランキング)/最新の「人工知能・AI」ビジネス・ケーススタディ(15社)を調査項目別に徹底的に集計&分析/日本市場における「人工知能・AI」実態ビジネスの現状を把握し、次の商機(チャンス)を掴むための深堀調査レポート~

 

■調査方法

・弊社専門調査員による電話による取材、並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った(主は電話取材であった)。

 

■調査&レポート期間

・ 2016年10月19日(電話ヒアリング開始)~2016年10月21日(電話ヒアリング、電話によるフォローヒアリング)まで深堀調査を実施した。その後レポーティング(集計&分析)を実施し、2016年10月26日に集計&分析ならびにコメント化が終了した。

 

【企画・調査・分析・レポーティング・監修・編集】

1)企画・監修・編集:ESP総研 村岡 正悦

2)調査・分析・レポーティング:ESP総研 小林 貴幸

 

■トータル・ページ数(報告書)

・100ページ

 

■目次(詳細)・URLはこちら↓

http://www.espers.co.jp/?p=8427

 

■頒価

本体価格180,000円 + 税 *CD-R(PDF)タイプ(全てカラー)

 

【会社概要】

会社名   :株式会社 ESP総研  http://www.espers.co.jp

所在地   :東京都港区東新橋2-10-10 東新橋ビル2F

設立   :1999年8月19日

代表者   :代表取締役 村岡 正悦

事業内容 :「市場調査」事業、「未来予測」事業、「映像宣伝」事業

 

◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆

窓口:ESP総研 「人工知能・AI」調査部門

TEL : 03-5762-8136  FAX : 03-5762-8036

E-mail : info@espers.co.jp



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