9.21国際平和デー記念 　「平和と寛容を広めよう」イベント開催 ―日本の若年層の自殺防止をテーマに―

日本の若年層の自殺がG7の先進国の中でトップという状況の中、非営利団体のユース・フォー・ヒューマンライツとユナイテッド・フォー・ヒューマンライツは共催で９月２１日（月）の国際平和デーを記念して、いじめや自殺の撲滅に取り組む専門家をお招きして、新宿にて２時から教育シンポジウムを開催しました。（後援：サイエントロジー東京）当団体は、世界の６つの大陸で、何百もの団体とともに、国際平和デーの「平和のためのパートナーシップ‐すべての人に尊厳を」をテーマに開催しました。

９月２１日は国連が定めた国際平和デーとして、世界の停戦と非暴力の日として、すべての国と人々に、この日一日は敵対行為を停止するよう働きかけています。ユース・フォー・ヒューマンライツとユナイテッド・フォー・ヒューマンライツの呼びかけにより、このような社会問題に取り組む各専門家にお集まりいただき、NPO法人「再チャレンジ東京」事務局長の平林朋紀氏、帝京平成大学観光経営学教授で観光学博士の寺前秀一氏、世界的ギタリスト高谷秀司らとともに、日本の若者が抱える問題を掘り下げ、またその解決策をテーマにシンポジウムを開催しました。

再チャレンジ東京の平林朋紀氏は、「平和への礎となる人権とは、生命の尊厳のことである。自殺をする若者たちが日本では毎年約1000人いる。これらを防止していくためには、日常生活における食のことや、生命の尊さについて教育していくしかない。」と述べ、他の専門家らとともに今の教育現場における子どもたちへの啓発の難しさについて語りました。

また、会場の１階では、情報センターが設置され、国連の定めた世界人権宣言の公共CMが放映されました。NPO団体関係者や議員ら40名近くが参加し、「こういうフォーラムがあるということが大切。それだけの価値がある。行政の仕事ができないことを宗教やNPOなどが行っていくのが良い。」という声も聞かれました。

ユナイテッド・フォー・ヒューマンライツはアメリカの人道主義者L.ロン　ハバード氏の「人権は理想的な夢ではなく、実現されるべきものです。」という言葉に基づいて教育活動を展開しています。