日立ソリューションズがクボタシステム開発と共同開発したクボタ向けグローバル生産状況の一元管理システムで SL 社の RTView を採用し「製造現場の見える化」

リアルタイム・データのグラフィックな可視化と監視で業界をリードする株式会社 SL ジャパン（http://www.sl-j.co.jp 所在地：東京都港区、代表取締役社長：羽島良重、米国 SL 社の日本法人）は、豊富な IT ソリューションを組み合わせた高いシステム・インテグレーション技術を提供する株式会社日立ソリューションズが、クボタシステム開発株式会社と共同で開発したグローバルな生産状況を一元監視できるシステムで、SL 社の RTView を採用したと発表しました。本システムは、農機、(ディーゼル)エンジン、鋳鉄管などの製品を通じ、美しい地球環境を守りながら人々の豊かな暮らしを支えてきた株式会社クボタの筑波工場向けに、リアルタイムな「製造現場の見える化」の促進で開発されたものです。

RTView は、リアルタイム・データのグラフィックな可視化と監視ツールで、任意の既存データに接続し、アラートやヒストリアン（履歴化）などの高度な機能を持った性能監視システムを、お客様のオペレーションやサービスに応じてカスタム構築できるツールです。

今回日立ソリューションズとクボタシステム開発が RTView を使って共同開発した「製造データ一元管理システム」では、グローバルに展開されている生産拠点マップから、特定工場における全製造ラインの生産進捗状況の詳細までを、設備・品質・環境などの関連する性能指標とともに一元監視できるものです。

特定工場におけるライン・マップでは、全生産ラインの稼働状況をグラフィックに把握することができ、アラートが出ているラインでクリックすると、その時点における生産計画と実績などの詳細情報へドリルダウンして、確認することができます。すでに製造情報データベースとしてあった各種の生産関連情報に RTView を接続することで、わずか数人月でリアルタイムな可視化と一元監視システムをカスタム構築し、高対話性で高速な Web シンクライアント・ダッシュボードとして運用されています。

RTView は、任意の「既存」データに各種アダプタで接続した「可視化と監視」システムを、サービスやオペレーションに応じて「カスタム構築」できるツールで、IT インフラ監視からオペレーション監視、サービスやビジネス・アクティビティ監視まで、幅広い「パフォーマンス・モニタリング」で活用されています。ポイント＆クリック操作の RTView ビルダーを使い、任意の性能と可用性データに「メニュー選択」するだけでダイレクトに接続し、コンテンツリッチながらもシンクライアントな監視ダッシュボード画面、インメモリの高速なデータ集約と分析、しきい値によるアラートと対応アクション、ヒストリアン（履歴化）などの仕組みをすべてカスタマイズできます。そして、ビルダーで対話的にカスタム定義した構成ファイルは、変更することなくデスクトップまたはブラウザで透過的に運用可能です。

■株式会社日立ソリューションズについて：
http://www.hitachi-solutions.co.jp/　

■クボタシステム開発株式会社について：
http://www.ksi.co.jp/

■株式会社クボタについて：
http://www.kubota.co.jp/

■ SL (Sherrill-Lubinski Corporation) 社について：
http://www.sl-j.co.jp
1983 年以来、30 年にわたって、リアルタイム・データの監視とダイナミックでグラフィックな可視化で業界をリードしてきた、専門メーカーです。SL 社の RTView は、コンポーネント・レベルのインフラ監視とアプリケーション性能管理（APM）から、ビジネス・サービス監視（BSM）、ビジネス・アクティビティ監視（BAM）に至る、広範な企業アプリケーションの可視化と監視で活用されています。さらに RTView は、SOA 市場におけるメッセージング・ミドルウェア、インメモリ・データ・グリッド（分散キャッシング・システム）、複合イベント処理（CEP）エンジンの可視化と監視で使用されているデファクト・スタンダードです。SL 社の技術と専門性、コミットメントと顧客実績、パートナー重視のビジネス・カルチャーが、世界の業界でリードする一万以上にもおよぶ最もミッション・クリティカルなアプリケーションとビジネスの支援で、SL 社が選択されてきた理由です。世界で 132,000 以上、国内で 11,800 以上のライセンス（2014 年末現在）を出荷しています。
株式会社 SL ジャパンは 1998 年に設立された、SL 社の日本法人です。

※記載される会社名・製品名は、それぞれ各社が所有する商標または登録商標です。