リザーブリンク、国内初のスクール特化型予約システムを８月２７日提供開始！多様化するスクール予約の「スケジュール管理」「顧客管理」「代行クラス」まで支援。

クラウド型Web予約管理システム「Choice RESERVE」を提供する株式会社リザーブリンク（本社：東京都港区、代表取締役：山本浩史 以下リザーブリンク）は、新たにスクール特化型予約システムを2012年8月27日より、開始いたします。年間1,200以上のお問合せのお客さまの中から一番リクエストが多かったスクール特化型予約システム。時間割タイプの機能導入で、実際予約をするお客さまと予約システムを利用するスクール運営管理者さまが使いやすい設計になっております。時間割一括管理機能を導入したスクール特化型の予約システムは、国内初となります。

【背景】
2011年度の周辺ビジネス（語学試験市場、留学斡旋市場、通訳・翻訳ビジネス市場）を除いた語学ビジネス市場は、前年度比2.2%増の5,108億円（事業者売上高ベース）と推計する。中でも近年、語学学習コンテンツや、インターネット電話サービス「skype」を利用して安価でライブレッスンを提供する事業者が急増していることも市場拡大の要因となっている。（※株式会社矢野経済研究所「語学ビジネス市場に関する調査結果 2012」2012年7月3日発表より）
リザーブリンクにもライブレッスン型語学教室をはじめ、教育業界からのお問い合わせが多く、その内容も大手教育企業から、スイミング、フラワーアレンジメント、料理教室、フィットネスなどその業種は多岐にわたります。

教育サービス業界からのお問い合わせは全体の15％近くになり、予約システム導入の目的にはホームページからの集客アップ、予約受付や管理にかかる人的経費削減、顧客管理の充実・マーケティングによる経営効率化などが多くありました。
そこでリザーブリンクは長年の予約システムに関するノウハウと、多くのお客様のご要望を取り入れながら、スクール特化型予約管理システムを開発し、このたびリリースすることとなりました。

初年度は500社前後のお客さまに提供予定です。

＜サービス概要＞
■スクール特化型予約システムに関する詳細URL　：　http://yoyaku-package.com/type02.php

■4つの特徴
１．かんたんスケジュール登録
　毎月決められた時間割をテンプレートで一括登録ができ、時間割登録にかかる管理者さまの作業が大幅軽減。
　臨時・代行授業の登録・変更など各種管理も簡単にできます。

2．見やすい時間割表
　カテゴリー別色分けで、関連レッスンや空き状況が一目で確認できます。
　また、クラス・担当ごとに時間割を表示することができるので、予約がスムーズです。

3．充実した会員管理機能
　会員の属性設定が自由で、検索機能も詳細まで設定できます。
　予約日前の自動メール配信、サンクスメール配信のほか、メルマガ配信機能も充実しています。

4．予約・顧客データの外部連携
　各データはCSVで、アップロード・ダウンロードが可能。
　出席表作成や社内・外データとの連携も利用できます。

■Choice RESERVE シリーズ ご利用料金（※表示すべて税抜です）
・Choice RESERVE Lite 月額費用10,000 円/月 初期費用20,000 円
・Choice RESERVE Pro 月額費用20,000 円/月 初期費用30,000 円

WEB予約管理システムプラットフォームの開拓者として汎用型予約システムのトップシェアである「Choice RESERVE」はインターネットによる【リアルタイム】予約で、電話やメールによる予約受付市場でのデファクトスタンダードを目指します。
今後も、リザーブリンクは、予約システムを必要としている管理者さまと利用者さまの声をもとに、より使いやすいシステムを提供してまいります。


■「Choice RESERVE」について
WEB 予約管理システム「Choice RESERVE」は、予約管理システムとしての使い方はもちろんのこと、「時間」を軸に空きリソース（人やモノやスペース）を整理するためのツールとして、さまざまなシチュエーションでご活用いただけます。多様な業界で現在650アカウント以上のお客さまが導入。


【株式会社リザーブリンクについて】
■会社名 ：　　 株式会社リザーブリンク （開発元）株式会社ビットリンク
■業務内容 ： インターネット予約システムの開発、販売
■代表者 ： 　　山本浩史
■所在地 ： 　　東京都港区南青山1-2-6 Lattice aoyama 3F
■TEL ： 　　　　03-5772-7123
■FAX ： 　　　　03-5772-7124

※出典：株式会社矢野経済研究所「語学ビジネス市場に関する調査結果 2012」（2012年7月3日発表）
　http://www.yano.co.jp/press/pdf/959.pdf