経営計画専門会社の株式会社ＭＡＰ経営代表取締役会長高山範雄は、『未来をカタチにする「経営計画」』を、2010年11月19日（金）に明日香出版社より発刊。永続企業に向けての実践経営手法。1万社以上のサポート実績、「経営計画専門会社」の経営計画活用法。

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『未来をカタチにする「経営計画」』本書はＭＡＰ経営自身が苦境から立ち直った経験を踏まえ、「経営の基本を忠実に実践すれば、存続と発展の可能性は十分ある」「一人でも多くの経営者が目標達成できる経営体質を構築していただきたい」との思いから書き下ろしました。

経営計画専門会社の株式会社ＭＡＰ経営（本社：東京都中野区、以下　ＭＡＰ経営http://www.mapka.jp/）代表取締役会長高山範雄は、『未来をカタチにする「経営計画」』を、2010年11月19日（金）に明日香出版社より出版しました。
　本書はＭＡＰ経営自身が苦境から立ち直った経験を踏まえ、「経営の基本を忠実に実践すれば、存続と発展の可能性は十分ある」「一人でも多くの経営者が目標達成できる経営体質を構築していただきたい」との思いから書き下ろしました。

■本書の構成
第１章　経営の本質を探る　　
１．経営が見えていますか？　　
　　　（１）　お客様が見えていますか？　　
　　　（２）　会社が見えていますか？　　
２．先が見えない時代の経営手法とは？　　
３．企業経営の基本ができていますか？　　
　　　（１）　経営者三つの使命　　
　　　（２）　経営目的と企業倫理　　
　　　（３）　事業領域の確保　　
　　　（４）　マネジメントの確立　　

第２章　ＭＰ式経営手法の具体的実践　　
１．ＭＰ式経営手法三つのステップ　　
２．社長がビジョンを示す｢将軍の日｣　　
　　　（１）　経営理念（行動基準等）　　
　　　（２）　中期経営目標　
　　　（３）　当期経営目標
　　　（４）　中期目標達成プロセス
　　　（５）　５ヵ年数値計画
　　　（６）　部署別要求定義　　
３．方法論を具体化する｢軍議の日｣　
　　　（１）　全社会議で経営方針（中期５ヵ年計画）を発表　　
　　　（２）　部署計画作成　　
　　　（３）　経営シミュレーション会議　　
　　　（４）　個人目標作成　　
　　　（５）　経営計画発表会　　
４．達成管理を徹底する｢合戦の日｣　　
　　　（１）　差異分析　　
　　　（２）　差異対策　　
　　　（３）　応援団作り　　

第３章　永続企業に向けて　　
１．百年企業の条件とは？　　
２．経営の因果律？　　
３．社長四つの闘いとは？　　
　　　（１）　引き上げる闘い
　　　（２）　任せる闘い
　　　（３）　しゃべらない闘い　　
　　　（４）　続ける闘い　　
４．どの経営体を目指すのか？　　
　　　（１）　財を成して「下」　　
　　　（２）　仕組み（戦略戦術）を作って「中」　
　　　（３）　人を残して「上」　
５．本物の経営とは？　　
６．会社10年史を作る！　　

■著者紹介
高山範雄（たかやまのりお）
株式会社ＭＡＰ経営代表取締役会長

1949年、新潟県生まれ。1971年茨城大学人文学部卒業、外資系企業を経て、1985年日本スリーエス株式会社入社。1995年スリーエス総研株式会社(現株式会社ＭＡＰ経営)代表取締役社長就任。2009年より現職。
「経営計画」を軸とした中小企業支援をライフワークとし、約２５年にわたり会員会計人とともに１万社以上の経営計画サポートに携わる。確立された経営理論と冷静な中に魂が込められた語り口で多くの経営者から支持を得ている。

■出版情報
書　名：未来をカタチにする「経営計画」
著　者：高山範雄（たかやまのりお）
（株式会社ＭＡＰ経営　代表取締役会長）
出版社：明日香出版社
定　価：１，５００円（税別）
ISBN ：978-4-7569-1381-4 C2034
アマゾンURL：
https://www.amazon.co.jp/dp/4756913814?tag=keieikanri22-22&camp=243&creative=1615&linkCode=as1&creativeASIN=4756913814&adid=161YTDKNZFKTRZWRKQ51&

■ＭＡＰ経営について
会社名　：株式会社ＭＡＰ経営（http://www.mapka.jp）
所在地　：東京都中野区本町1-32-2 ハーモニータワー21F
代表者　：代表取締役社長三上勝利
資本金　：1億4412万7500円
設　立　：1989年3 月
事業内容：コンサルティング事業、研修事業、ソフトウェア開発・販売事業
備　考　：ＭＡＰ経営は1989年3月、前身の会計事務所から企業の経営計画策定のシステム開発会社として分社し設立。独自の経営シミュレーションシステムの開発、販売を主力としています。現在、会計事務所（税理士・公認会計士事務所、コンサルティング会社）1500社をはじめ、地域金融機関75行庫、民間事業会社50社、中小企業再生支援協議会などに導入されています。

【報道関係の方々・本件に関する一般の方々からのお問い合わせ】
株式会社ＭＡＰ経営　広報担当：吉川、大石
TEL：03-5365-1500　　FAX：03-5365-1530　　E-mail: koho@mapka.jp