シニアのIT利活用には「70歳の壁」がある？ペンシル、最新の消費行動・インターネット通販やAI活用に対するシニアの意識調査を実施

背景・目的

物価高騰やデジタル技術の急速な進化に伴い、シニア世代の日常においてもインターネットの活用が不可欠となっています。近年では「AI（人工知能）」や「生成AI」が身近な存在になりつつある一方で、「操作が難しい」「具体的な活用イメージが湧かない」といった戸惑いの声も少なくありません。
そこで本調査では、シニア世代における日々の購買行動の変化をはじめ、インターネット通販の利用状況や課題、さらには最新技術であるAIに対する認知・活用、期待感などを調査しました。過去の調査データとの比較を通じ、現代のシニア像と消費行動の最新動向を明らかにします。

設問項目

1）アンケート回答者の属性について

1-1）居住地・年齢・性別
1-2）職業

 

2）シニアの消費行動の変化

2-1）最近1年間の消費傾向
2-2）経済的なゆとり感
2-3）老後に対する不安

 

3）シニアのインターネット利用

3-1）利用しているインターネット機器
3-2）インターネットの利用用途
3-3）普段利用している通信手段とSNS
3-4）インターネット通販の利用
3-5）インターネット通販利用機器
3-6）インターネット通販購入商品内訳
3-7）インターネット通販利用時の困りごと
3-8）インターネット通販利用の検索
3-9）注文の離脱理由
3-10）注文の離脱詳細理由

 

4）シニアのAI活用

4-1）AIへの認識
4-2）生成AIの認知度
4-3）生成AIの利用目的
4-4）生成AIを利用しない理由
4-5）生成AIへの期待

 

調査結果の抜粋

1）アンケート回答者の属性について

1-2）職業

専業主婦/主夫・無職などの比率が全体の55%となり、半数を超えている。

男女共にシニアの就業率は高くなっていると言われているものの、60歳台と比較すると、70歳台の就業率は低い。
年金受給年齢（65歳）を境に、就業の有無が変化していると考えられる。

 

2）シニアの消費行動の変化

2-2）経済的なゆとり感

シニア世代が感じている経済的なゆとり感は、世代によって異なることがわかる。

70歳台になると、経済的なゆとりを感じていない割合が多くなり、年金だけに頼らない収入確保を望む傾向が強くなっていると思われる。

 

3）シニアのインターネット利用

3-7）インターネット通販利用時の不安・不便・困りごと

ご利用ガイドや検索サイトを利用して調べて解決する割合が62%に至る。問い合わせ窓口への電話や家族等に聞く割合を含めると、全体の91%が自己解決を考えることがわかる。

70歳以上の世代は問い合わせ窓口への電話や家族等に聞く割合が多く、離脱傾向もやや高くなっている。

 

4）シニアのAI活用

4-2）生成AIの認知度

シニア世代の「生成AI」の認知度は60%となっており、生成AIは一定程度認知されており、使用経験もある。

70歳台は使用経験がない割合が47%となっており、シニア世代でも年代層による「生成AI」の認知度には差がある。

 

調査結果まとめ

＜シニアの消費行動の変化＞

従来の「落ち着いた老後」という画一的なシニア像は薄れ、活発な消費行動を見せる一方で、年齢や経済状況によって「世代内の多様化（二極化）」が進んでいる。
将来への不安を抱えつつも、時代と共にその消費意識は変化している。

 

＜シニアのインターネット利用＞

シニア世代において「スマートフォン」を基盤とした日常的なデジタル活用が定着し、ネット通販（EC）が標準的なインフラとなるなど、ITリテラシーの確実な向上が見られる。
しかし、不透明な取引や契約手続きに対する警戒感・心理的障壁は依然として根強く残っている。

 

＜シニアのAI利用＞

シニア世代においてAIはサイエンスフィクションのようなイメージから「身近な実用ツール」へと認識が変化し、急速に浸透していると考えられる。
しかし、その利用実態には「60代（前期シニア）」と「70代以上（高齢シニア）」の間で新たな格差（デジタルデバイド）が生じており、利用阻害要因もAI特有の技術的・心理的課題へとシフトしている。

本調査のフリーダウンロード版 ダウンロード

https://f.msgs.jp/webapp/form/14583_xov_578/index.do

調査概要

調査目的

シニアの消費行動の変化やインターネットやAIなどの新技術の利用実態の把握

調査対象

ペンシルの全国シニアモニター登録者 521名（男性 266名（51%）、 女性 255名（49%））

回答数

178名（男性 76名（43%）、 女性 102名（57%））

調査期間

2026年4月20日～4月26日

調査方法

インターネットによるアンケート調査

 

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