「入手可能」中高生5割超！危険ドラッグの真実を広めよう

「危険ドラッグ」が入手可能と考える中高生が半数を超えていることが、日本薬物対策協会（東京・豊島区）の調査で分かりました。

　調査は2014年9月から12月に、一都三県の首都圏の中高生を対象に実施し、3,858名から回答を得られました。その結果、危険ドラッグが「簡単に手に入ると思う」と答えた中高生は約28%、「少し苦労するが、何とか手に入れようとすれば可能だと思う」と答えた中高生は全体の約25%おり、「入手可能」とする中高生が5割を超えていることが調査で明らかになりました。規制や取締り強化等により危険ドラッグ販売の店舗は実質的には減っているものの、中高生にとって危険ドラッグは今や最も身近な薬物と考えられているといえるでしょう。

薬物の有害性を青少年に伝えていく重要性が一層高まっている中、日本薬物対策協会は2014年度3学期講演ツアーを実施し、学校を中心に教育委員会や青少年育成団体などを含む１７の講演会にて、薬物の真の有害性・危険性について伝えています。

2月には山梨県教育庁の依頼により、地元の青少年健全育成団体のメンバーを主な対象者として危険ドラッグを中心とした薬物乱用防止講演を行いました。講演ではまず、世話役の馬崎奈央が危険ドラッグの現状について伝え、そして現代劇センター真夏座の羽藤雄次氏によるグループワークでは、危険ドラッグに誘われる中学生を想定した台本に基づき、誘いを断る方法について参加者が話し合いました。「危険ドラッグについて分かりやすく学べた」「子ども達にどのように伝えていくかヒントになった」などという声が見られました。

※調査結果について、転載や使用などご希望の方は必ず当協会にご連絡下さい。