【防災の日・記事掲載時の引用データ】「家庭における地震対策」に関して
9月1日は防災の日。日本リサーチセンターでは、「家庭における地震対策」について、オムニバス調査(NOS:日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ)により全国訪問自主調査を企画・実施いたしました。調査は、家庭における地震対策はどのようなことを行っているかの確認をしました。
株式会社日本リサーチセンター広報室の小宮山学です。
弊社では、皆様の日々の活動に少しでも役立つようにとの想いで
その時の市場の状況に応じた全国規模の自主調査を行い分析結果を発信しております。
記事掲載時の引用データとして活用いただければと思います。
最新のリリースは、9月1日が防災の日ということもあり「家庭における地震対策」に関してです。
【調査結果要約】
1. 家庭における地震対策は、どのようなことを行っているか?
地震に備えて何らかの対策を行っている人は8割半ば。
「懐中電灯」「飲料水や非常食の備蓄」「非常用のラジオ」が上位3対策で、
いずれも3割以上。次いで「地震保険に加入している」が3割弱で続く。
2. 属性別にみた、家庭における地震対策は?
性・年代別でみると、自宅における地震対策については、60代女性が最も多く、
色々な対策を行っている。
「懐中電灯をすぐ使える所に置いている」「自宅に、非常用のラジオを置いて
いる」は、年代が上がるほど多い。
「緊急時の避難場所や避難経路を確認している」は、20代で最も少なく、
以降年代が上がるにつれ増える。
「スマートフォンなどに、防災に役立つアプリを入れている」は、
男性は50代、女性は20代以下で多い。
エリア別にみると、関東は地震対策を行なっている率が9割と高めで、
自宅における対策も「懐中電灯」「飲料水や非常食の備蓄」「非常用のラジオ」
「家具等の転倒防止対策」など、全体より高いものが多い。
一方、中国・四国・九州・沖縄では地震対策を行っているものが少なく、
たとえば関東では約5割だった「飲料水や非常食の備蓄」が中国・四国・九州・
沖縄では1割半ば、関東では3割だった「災害時の備蓄品を詰めたリュックやカバンの用意」は、
中国・四国・九州・沖縄では1割弱と低く、両エリアの差が目立つ。
━[自主調査リリース ] ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
「家庭における地震対策」について *詳細は是非アクセスください。
http://www.nrc.co.jp/report/140827.html
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 2014年8月27日 公開━━━
日本リサーチセンター(本社:東京都中央区、社長:鈴木稲博)は、
昭和35年に設立された民間の調査研究機関です。
民間企業および官公庁、大学をはじめとする学術機関などの依頼を受け、
各種の調査研究を行っています。
当社では、全国15~79歳男女1,200人を対象に、
訪問留置のオムニバス調査(NOS)を毎月定期的に実施しております。
この仕組みを使って自主調査を行っています。
=日本リサーチセンターホームページ=
http://www.nrc.co.jp/
弊社ホームページをブックマークいただき
全国規模の自主調査を是非ご利用いただければと思います。
記事掲載に関しては、掲載した記事を必ず教えていただきますよう
ご協力をお願いいたします。(事前の連絡は不要です。)
弊社では、皆様の日々の活動に少しでも役立つようにとの想いで
その時の市場の状況に応じた全国規模の自主調査を行い分析結果を発信しております。
記事掲載時の引用データとして活用いただければと思います。
最新のリリースは、9月1日が防災の日ということもあり「家庭における地震対策」に関してです。
【調査結果要約】
1. 家庭における地震対策は、どのようなことを行っているか?
地震に備えて何らかの対策を行っている人は8割半ば。
「懐中電灯」「飲料水や非常食の備蓄」「非常用のラジオ」が上位3対策で、
いずれも3割以上。次いで「地震保険に加入している」が3割弱で続く。
2. 属性別にみた、家庭における地震対策は?
性・年代別でみると、自宅における地震対策については、60代女性が最も多く、
色々な対策を行っている。
「懐中電灯をすぐ使える所に置いている」「自宅に、非常用のラジオを置いて
いる」は、年代が上がるほど多い。
「緊急時の避難場所や避難経路を確認している」は、20代で最も少なく、
以降年代が上がるにつれ増える。
「スマートフォンなどに、防災に役立つアプリを入れている」は、
男性は50代、女性は20代以下で多い。
エリア別にみると、関東は地震対策を行なっている率が9割と高めで、
自宅における対策も「懐中電灯」「飲料水や非常食の備蓄」「非常用のラジオ」
「家具等の転倒防止対策」など、全体より高いものが多い。
一方、中国・四国・九州・沖縄では地震対策を行っているものが少なく、
たとえば関東では約5割だった「飲料水や非常食の備蓄」が中国・四国・九州・
沖縄では1割半ば、関東では3割だった「災害時の備蓄品を詰めたリュックやカバンの用意」は、
中国・四国・九州・沖縄では1割弱と低く、両エリアの差が目立つ。
━[自主調査リリース ] ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
「家庭における地震対策」について *詳細は是非アクセスください。
http://www.nrc.co.jp/report/140827.html
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 2014年8月27日 公開━━━
日本リサーチセンター(本社:東京都中央区、社長:鈴木稲博)は、
昭和35年に設立された民間の調査研究機関です。
民間企業および官公庁、大学をはじめとする学術機関などの依頼を受け、
各種の調査研究を行っています。
当社では、全国15~79歳男女1,200人を対象に、
訪問留置のオムニバス調査(NOS)を毎月定期的に実施しております。
この仕組みを使って自主調査を行っています。
=日本リサーチセンターホームページ=
http://www.nrc.co.jp/
弊社ホームページをブックマークいただき
全国規模の自主調査を是非ご利用いただければと思います。
記事掲載に関しては、掲載した記事を必ず教えていただきますよう
ご協力をお願いいたします。(事前の連絡は不要です。)
企業情報
企業名 | 株式会社日本リサーチセンター |
---|---|
代表者名 | 鈴木稲博 |
業種 | その他サービス |
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