小中学生の子どもを持つ母親の89.6%が「心理（こころ）の教育」が必要と回答

日本学術会議協力学術研究団体「メンタルケア学術学会」（理事長：別府 武彦）は、電通総研「電通こころラボ」と、小中学生の子どもを持つ母親を対象にした、「心理（こころ）の教育」についてのアンケート調査を実施致しました。
調査結果からは、母親の81.4%が小学生、中学生の児童期から心理（こころ）教育の必要性を感じているとの結果がでました。当会では、心理（こころ）の教育を公立学校の授業の一環として採用されるよう、課外授業や実践者の養成を行っていく予定です。

■「心理（こころ）の教育」アンケート調査概要
メンタルケア学術学会では、小学生の子どもを持つ母親（361名）と中学生の子どもを持つ母親（361名）の計722名を対象にして、2014年3月28日～29日の期間、インターネットによるリサーチを行いました。
89.6%の母親が、自分の子どもたちに「こころの学び」を必要と感じた上で、義務教育の中で心理教育を求める声が81.4%に上るなど、何らかの施策が必要と感じている保護者の方々が多数を占める結果がでました。
また、現在子どもたちが受けている道徳教育では、その効果をあまり感じられないと回答する母親が7割以上となっており、「こころの学び」の高い必要性に対して教育環境が育っていないアンバランスな状況を示唆しています。

■公教育に求められる「こころの育み」
アンケートでは、心理（こころ）の教育で、いじめや非行、不登校などを防ぐことができると考える方が5割以上となっており、「こころの学び」が漠然とした学びではなく、具体的な問題解決のための手法として求められていることが分かりました。
しかし、そのコストに関しては、家庭の経済状況を考えると心理（こころ）の教育に費用をかけることには否定的で、公教育の範囲の中で子どもたちを育成していきたいという要望が半数を超えました。
ただし、子どもだけではなく親子で一緒に心理学について学びたいとの回答は58.5%となりました。親も心の成長をしながら、子どもの事を考えていくことに前向きな姿勢が伺えます。

■「こころ検定(R)」(児童期・青年期)を実施予定
本アンケートにより、現代社会におけるこころの問題について、率直な保護者の声を聞くことができました。その結果、こころの育みは低学年から求められ、具体的な必要性があるのにも関わらず、現状の教育現場では、それが問題解決できていないことが分かりました。
当会では、こころの教育のあり方について社会に提言し、今後は継続的にこころの教育についての動向を把握していきます。具体的な施策としては、一定の評価基準である「こころ検定(R)」の段階的な実施と、こころの教育を実践できる教師、講師等の育成のためのモデルケースをつくることを予定しています。

■調査期間：2014年３月２８日(金)～３月2９日(土)
■調査タイトル：心理（こころ）の教育について
■調査方法：インターネットリサーチ
■実施機関：株式会社マクロミル
■対象サンプル：722人（小学生の子どもを持つ母親361サンプル、中学生の子どもを持つ母親361サンプル）

【メンタルケア学術学会について】
代表：別府武彦
所在地：東京都新宿区西新宿3-2-27
設立：2006年5月1日
URL：http://www.mental-c.com
事業内容：メンタルケアに関する学術研究と、カウンセリング技術の向上