朝日広告社が、「Web検索」に「マス広告」が与える影響を独自のクロスメディア効果指標として係数化した「検索カルテver.1」を開発。

株式会社朝日広告社（本社：東京都中央区　代表取締役社長：八代　義治） は「マス広告」が「WEB検索」に与える影響を、クロスメディアの効果指標として係数化した、朝広クロスメディア「検索カルテ」を開発しました。約１００ケースのデータを基に、商品・サービスの市場ポジションや広告表現などが検索数に与える影響の分析を行い、その傾向を効果係数として数値化したものです。より実践的で効率的なクロスメディアプランニングのための指標として活用していきます。

朝日広告社では従来よりインタラクティブ領域において積極的に先進的な要素を取り込んで、クライアントのニーズに対応してきました。プランニングの領域におきましては、従来のマスメディアにインタラクティブメディアを取り入れるクロスメディアの事例が急増しており、有益な効果指標へのニーズが各クライアントから高まっていることも事実です。
朝日広告社R&Dチームではクライアントニーズへの対応と、クロスメディアのプランニング精度を高めるために、「検索窓の有無」や検索ワードなどの広告表現が検索数に与える影響や、対象商品・サービスの市場ポジション（浸透レベル）による検索数の違いを分析指標に取り入れ、朝広クロスメディア「検索カルテ」（バージョン?）を開発、クロスメディアの効果予測指標としての活用性を高めました。

分析結果は主に以下の指標で示されます。
■初動係数：広告、検索数ともに「０」レベルからスタートする時（初期段階）に、広告が検索数の獲得に与える影響度を初動係数として指標化。投下GRPから獲得検索数を予測する。
■上昇期間：広告投下によって検索数が上昇を継続する期間。
■ジャンプ係数：既に一定の検索数が蓄積されている時に、新たに投下した広告が検索数の増加に与える影響度をジャンプ係数として指標化し、検索数の増加件数を予測する。

分析結果では初期段階の広告では、広告表現、特に検索ワードの長・短により検索数への効果に３．８倍の差が見られることや、市場ポジションによって広告投下によって得られる検索数への効果（ジャンプ係数）も１０倍以上も異なるなど、プランニング時に検討すべき有益な結果が見出されています（次項分析概略をご参照ください）。
今回の結果はバージョン?として発表いたしますが、継続的にデータを分析し、一層有益なクロスメディア効果指標を構築してゆきます。朝広クロスメディア「検索カルテ」が効果的なキャンペーンの実施やクライアントのビジネス目標到達のための有益なツールとなる事を目指してまいります。


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株式会社朝日広告社　経営計画部　担当：高山・三宅（みやけ）
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